日本企業を対象とした1990年代から2013年までの公開買い付け(TOB)のサンプル(最大660件)の買収プレミアムについて、株価モメンタム(ターゲット企業株価モメンタムおよびTOPIXモメンタム)との関係、およびターゲット企業株価を基準とした表面的買収プレミアムと、本源価値を基準とした真の買収プレミアムの関係などについて実証分析を行った。その結果、サンプルをプレミアム案件とディスカウント案件ではこれらの関係が基本的に異なるため区分して分析する必要があること、プレミアム案件では株価モメンタムと買収プレミアムに強い負の関係があることなどが明らかになった。
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