マクロ分析を通じて、日本企業における成果主義の普及は能力開発と補完的ではなく、従業員のインセンティブシステムの再構築は進んでいない。また企業および従業員のマイクロデータを用いた分析によると、日本企業が行っているOJTによる人材育成は近年の成果主義化の中でも依然として効果的であることが示された。本研究では人事異動やジョブローテションといったOJTによって情報交換や相談を行う人的ネットワークの形成が促され、それが個人の人的資本をより高めることも明らかにした。 コスト抑制という制約のもとネットワーク形成を目的としたOJTの実施は持続可能な人材マネジメントのひとつの手段となると考えられる。
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