研究概要 |
本研究の平成25年度の成果は以下の通りである。平成23年度から引き続き実施している産学研究コンソーシアム(参加企業:キリンビール株式会社、株式会社マルハニチロ食品、日産自動車株式会社、コクヨ株式会社、サンスター株式会社、株式会社カネボウ化粧品、武田薬品工業株式会社、ハウス食品株式会社、株式会社セガ、株式会社JALカード、株式会社ソニー)の定例研究討論会において設定した内部組織のマーケティングに関する構造化モデルをベースに定量調査を実施。全産業を対象に行ったパス分析においては、企業業績(売上向上、利益改善、新市場開拓、顧客の反復購買)につながる市場開拓力を導く構成概念としてリーダーシップ、コラボレーション、卓越したオペレーション力、情報活用度の中でコラボレーションが最も大きく寄与していた一方で、サービス業のみを対象とした分析では卓越したオペレーション力がもっとも有効な因子となった。他の産業(製造業)との比較の上で、サービスの複雑性とその動的な特性がそうした特性の要因であると推察される。本分析結果については、平成26年3月に開催された国際学会Mediterranean Conference for Academic Disciplines at Valletta, Malta (International Journal of Arts and Sciences) において"Characterictics of Service Industry Seen from the Standpoint of Internal Marketing"のタイトルで報告した。
|