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本研究課題では、企業の環境、社会、および経済的側面に関連した持続可能性指標の統合可能性と、その統合プロセスにおけるステイクホルダーの関係を明らかにすることを目的としている。持続可能性指標の統合については多様な側面からのアプローチが想定されるが、本研究課題では、組織論で議論が行われる正統性および評判といった組織に対するステイクホルダーからの評価に注目して一連の研究を実施した。
前年度までの研究では、組織の正統性および評判という概念について、組織論および環境会計の領域における研究を援用しながら理論的な検討を行った。さらに、持続可能性会計の領域における定量的研究の理論的な分析を通じて、持続可能性に関する情報開示で得られた指標と正統性および評判との関係についての研究動向を明らかにした。
本年度は、前年度までの研究の成果をもとにして、持続可能性報告と企業の正統性および評判との関係について、正統性理論および自発的情報開示理論という観点からの分析を行うとともに、持続可能性報告の規定要因として企業の正統性および評判が関係するかという観点から定量的な分析を行った。その結果として、持続可能性情報開示と正統性および評判に関する関係が示された。これらの研究成果について、国内(査読無し)および海外(査読付)の学会において報告を行った。さらに、査読付の和文論文を発行するとともに、査読なしの和文論文1本を発行予定である。
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