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現代日本における組織規模の変動をみると大規模化・小規模化・平準化等の傾向が領域ごとに混在しており、社会全体では組織変動傾向が多様化しているといえる。この傾向が日本社会における工業化社会からポスト工業社会への移行を反映しているという前提のもと、ポスト工業社会における組織変動のプロセスに地域・情報・ネットワーク等の要因がもつ関連を組織デモグラフィーの枠組みに依拠しながら研究した。企業組織全体の傾向として、存続率に関して地域の特殊性がもつ重要性が確認された。また、組織のデモグラフィックな変化に対する業種・地域の交互作用効果の存在から、企業の地域間の存続チャンスの差が顕在化していることが確認された。
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