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本研究では、捕鯨問題という国際的対立状況において当事国がどのようにコミュニケーション活動を展開させているかを分析することによって、対立が深まる原因を整理し、より望ましい形での決着へ近づけるために何が必要かを検討する。日本、豪州、NZのマスメディア等の内容から、各国の人々が認識する事実に違いがあること、にもかかわらず自己の正しさを主張するメッセージ内容中心のコミュニケーションに終始していることが確認できた。双方がより効果的に望ましい形を実現するには、相互理解へのアプローチの考え方から変える必要がある。
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