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緊急地震速報は、様々な手段で発表と同時に情報を得ることができる一方で、人々には、この速報の意味や目的が十分理解していなかったり情報を受け取った際の具体的な対応が徹底していないなどの問題も見られる。本研究では、人々の緊急地震速報に関する評価、意識ならびに利活用の現状を調査によって明らかにし、この速報のさらなる適正化を考究した。調査の結果、「東日本大震災」とその後の地震回数の増加などから、緊急地震速報への認知度や接触度が東日本で高くなる一方で西日本では低いなどの傾向が見られた。また、適切ではない緊急地震速報が繰り返されても、この速報に関する有効性や必要性についての評価に大きな変化は見られなかった。
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