| 研究課題/領域番号 |
23530853
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
大塚 雄作 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 教授 (00160549)
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| 研究分担者 |
杉原 真晃 山形大学, 基盤教育院, 准教授 (30379028)
村上 正行 京都外国語大学, マルチメディア教育研究センター, 准教授 (30351258)
半澤 礼之 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 助教 (10569396)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| キーワード | Faculty Development |
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| 研究概要 |
平成23年度は，若手FD（Faculty Development）担当者を調査対象者として，（1）彼らのFD業務に対する「不安・やりがい」に影響を与える要因として「他部局との連携」「キャリア展望」を設定し，それらの関連について明らかにすること。（2）彼らが実際にどのようなFD業務を負担と感じているのかを明らかにすること。以上2点を主たる目的とした質問紙調査によって得られたデータの分析をおこなった。 若手FD担当者174名に対する質問紙調査の結果，特にFD委員会に所属している若手教員に関しては，「他部局との連携」がうまくいくことがFD業務に対するやりがいを高め，不安を低減させる可能性があることが明らかになった。また，「キャリア展望」については，大学教育センターといったFDセンターに所属している若手教員と，FD委員会に所属している若手教員について，FD業務と将来の自分のキャリアが結びついていると考える「キャリア展望」を強く持つことが，FD業務に対するやりがいを高める可能性が示された。また，彼らが負担と感じているFD業務については，FDに関する研修会やイベント，授業評価アンケートに関わることであることが明らかになった。 2008年4月に学士課程教育においてFDが義務化され，近年，FD業務に関わる教職員の増加と共に若手教員特有の困難さが様々に指摘されている。このような状況において，上記の研究知見は，若手FD担当者の問題意識やキャリア展望の一次的な把握として重要であるとともに，彼らを支援するような体制づくりを検討するための基礎的なデータとして有益な資料となるということができると言える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の目的は，（1）若手FD担当者の業務・問題意識について実態を把握すること（質問紙調査），（2）若手FD担当者のキャリア展望について調査し，有効となる知見を明らかにすること（インタビュー調査），（3）大学組織が若手FD研究者を支援するための知見を導出すること（人的マネジメントの観点からの文献研究）。以上の3点である。 平成23年度は（1）の実態把握と（2）のキャリア展望の調査の一部を質問紙調査によって明らかにすることができた。（1）の実態把握が十分にできたこと，また，（2）のキャリア展望についてインタビュー調査を行うための基礎資料を得ることが出来たことから，本研究課題は，おおむね順調に進展しているということが出来る。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は，平成23年度に行った質問紙調査の分析結果に基づいて若手FD担当者にインタビュー調査を行い，彼らのライフヒストリーからみるキャリア展望について検討を行うことを目的とする。具体的には，FD業務を担当している若手FD担当者について，大学が設置されている地域，大学の規模，業務形態など多様な対象者を設定し，これまでの研究者としての活動，現職におけるFD担当者としての業務についてインタビュー調査を行ない，ライフヒストリーの観点から研究者としてのキャリア展望について分析を行う．この分析によって，若手FD担当者のキャリア展望を明らかにすると同時に，（１）で得られた若手FD担当者が抱える問題が，彼らのキャリア展望の中でどのような意味をもっているのかについて検討を行う． また，上記の検討を進める上では，大学組織におけるFD担当者の人的マネジメントという観点を導入し，得られたデータを大学組織が若手FD担当者を支援するための知見を得るための資料として用いることができるよう分析を行うこととする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成23年度は質問紙調査の分析が主たる研究であり，旅費は情報収集に関わるものがほとんどであったため，調査のための旅費は大きな額とならなかった。しかし平成24年度は若手FD担当者に対するインタビューを主たる研究とする予定である。様々な条件の若手FD担当者にインタビュー調査を行うためには，全国の大学を訪問する必要がある。従って，そのための旅費が必要となるといえるだろう。次年度使用額が生じているのは，その旅費にそれを充当させるためであると言える。 平成24年度は，調査のために全国の大学を訪問するための旅費，そしてそこで得られたインタビューデータの分析補助のための（テープ起こしやデータの整理など）研究補助の雇用，そして，そこで得られた知見を大学教育や教育心理学，キャリアデザインなどに関わる学会で報告するための旅費に研究費を使用する計画となっている。
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