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1歳児から5歳児にかけての保育園と自宅での睡眠の実態調査の結果、午前10時を中心とした午前の昼寝と午後1時から3時にかけての午後の昼寝の発達に伴う消長に年齢による才が認められ、午前中の昼寝は、ほぼ生後18ヶ月（1歳半）で消失していた。午後の昼寝は13時から15時を中心として起きるが、それ以外の時間帯にも当初は分布していたのが、生後24ヶ月（2歳）に、13時から15時にほぼ100％が集中することが分かった。また都内の約2500名の幼児を対象とした調査では、3歳児で70%、4歳児で80%、5歳児で90%、6歳児で95%の子どもが自宅では昼寝をとらない事が明らかと成った。これまではアメリカのNational Sleep Foundationのデータを標準値としてきたが、このデータでは3歳児の40%が昼寝をとらないとされてきた。今回の結果は、この数字をはるかに上回る割合の3歳児が昼寝をとっていないという事を明らかにしたことになる。日本の保育園では発達にふさわしくない昼寝の日課が与えられている一方で、アメリカでは自然な子どもの欲求に合わせていると考えてきたが、アメリカにおいても特に幼い3歳児においては、いわば不必要な昼寝がとらされている可能性を示唆するものであった。以上から、これまで考えられていたよりも、昼寝の消長の実態についてより詳しい調査を行う必要があると考えられた。
昼寝を中止した保育園のデータを昼寝を中止する前と後で比較したところ、中止前と比較して中止後には、就床時刻の前進、寝つきや、朝の気分の改善が認められた。
また、約1000名の乳幼児を対象に調査を行ったところ、家庭の夕食の時刻、入浴の時刻は幼稚園児、保育園児とも高い相関係数を示したが、母親自身の就床時刻には非常に低い創刊しか認められず、ステップワイズ法による重回帰分析の結果、最初に除外対象となった。
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