| 研究課題/領域番号 |
23530990
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| 研究機関 | 東京農工大学 |
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研究代表者 |
吉永 契一郎 東京農工大学, 大学教育センター, 准教授 (70313492)
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| 研究分担者 |
堀井 祐介 金沢大学, 大学教育開発支援センター, 教授 (30304041)
中島 英博 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (20345862)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| キーワード | ヨーロッパ / 高等教育 / 単位互換 / 質の保証 / 大衆化 / 効率化 / 職業教育 / 教授法 |
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| 研究実績の概要 |
ボローニャ・プロセス以降、ヨーロッパにおける学部教育の変容を、物理学・歴史学・経営学について、訪問調査を行い、教育サイクルの変更、単位互換制度、セメスター制、海外留学が、カリキュラム・教授法に与える影響を調査した。同じヨーロッパでも、ドイツのような大国では改革速度が遅く、ベルギー・オランダのような小国では改革速度が速い。また、物理学・歴史学のような伝統的分野では、3年制学士号やカリキュラムの変更、単位互換、短期海外留学に消極的であるのに対して、経営学では柔軟に対応しており、学士と修士で大学を変わることも一部で可能である。すなわち、アメリカ型の単位制度は、体系性を欠く分野において機能していると言える。
現在、ヨーロッパで進行中の教育改革は、本来、ボローニャ・プロセスへの対応を目的としていたが、職業能力の育成やリメディアル教育、入門科目の充実による修了率の改善、成績管理による修業年限の短縮化等幅広い教育改改革は、むしろ、高等教育の大衆化や効率化への対応である。そして、その進展具合もまた、国家・専門によって、多様性が認められる。ドイツは、ヨーロッパにおける大国として、また、アカデミズムの強固な伝統から、大学改革や新しい教育制度の導入に慎重であったが、近年、連邦政府、教育担当副学長の主導によって、教育改革が徐々に推進されている。その一環として、教授法センターが復活したが、それらのセンターは、セミナー開催から、認証評価活動、IR、執行部との連携を通じた組織的な教育改善活動への転換を図っている段階であり、その成果は未知数である。
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