研究課題/領域番号 |
23531076
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研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
研究代表者 |
福本 昌之 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 教授 (60208981)
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研究分担者 |
諏訪 英広 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (80300440)
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (20569222)
金川 舞貴子 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (40452601)
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キーワード | 教育の情報化 / 学校経営 / ICT教育 |
研究概要 |
本研究は、学校の組織運営と教育実践のイノベーションという視点に立ち,①学校における情報通信技術(以下、ICT)の影響効果を分析し,②学校における教育の情報化を推進していくために,学校と教師の双方に求められるICT活用力量に関する基準(スタンダ ード)を開発することを目的とした。 平成26年度は,主に以下の2つの調査研究を行った。(1)アメリカ・ミネソタ州・ミネアポリス教育委員会のICT政策の動向,および同委員会の管轄する区域の学校におけるICT活用の状況について,実地調査を行った。その結果,教育委員会の教育政策に基づき,人的・物的支援が行われ,とりわけ,教師の力量を向上させるためのOJTに力が入れられており,教育実践のなかにICTを自然に溶け込ませることに力点が置かれていることを確認した。(2)中学生・高校生を対象とした質問紙調査。ICTを用いた授業の実感をどのように捉えているのか,ICTを活用した学習成果がどのような形で表れるのかを探求する目的で質問紙調査を行った。現在調査な分析を行っている最中である。 研究期間を通じて明らかになったことは以下のように要約できる。1)「ツール」としてのICTが強調されるあまり,教育の情報化が何を目指すものかについてほとんど共通認識が確立されていない。2)生徒の主体的な学びを促す環境としての“教育の情報化”は未だ未開発の状況にある。3)政策主導の教育の情報化に対して十分な信頼が与えられていないという学校の意識がみられる。従って,本研究からは,各学校においてはICTを活用する教育(あるいは教育の情報化)の理念を確立する必要があり,そのためには学校が主体的・積極的な教育活動を促進できるような人的・物的支援および情報の共有・提供にさらなる改善が求められることが示唆される。
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