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日本の若年層の「リスク行動」について回答を求めると同時に、家庭・学校・地域での人間関係を尋ね、「発達資産」（子どもの社会化を促すため、大人が提供すべき、または支えて育つべき能力や態度）との関係を明らかにしようとした。分析結果は、日本の大人が参考とすべき肯定的な若者育成の大変有力な指標になると同時に、これまでにアメリカを中心に300万人以上を対象として収集・分析されてきたデータとの国際的比較が可能となる。
質問票作成と調査実施に予定よりも時間を要したため、大幅な時間の遅れがあったものの、現時点で500名弱の高校生のデータを収集・分析中であり、今年度中に国際大会での口頭発表と論文投稿を予定している。
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