| 研究課題/領域番号 |
23531110
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| 研究機関 | 東京外国語大学 |
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研究代表者 |
岡田 昭人 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (60313277)
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| 研究分担者 |
堀口 佐知子 東京外国語大学, 外国語学部, 研究員 (30514541)
POOLE Gregory 同志社大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60307147)
井本 由紀 慶應義塾大学, 理工学部, 助教 (90581835)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| キーワード | 教育社会学 / 日本研究 / 知の社会学 / 教育プログラム / 国際研究者交流（北米・ヨーロッパ・豪州） / 国際情報交流（北米・ヨーロッパ・豪州） |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、「日本」に関する人文学的・社会学的知識がいかに構築され、再編成されているのか、海外の高等教育・研究機関を主なフィールドとしつつ、アクターに焦点を当てることによってその循環経路を辿り、包括的かつ多角的なマッピングを行うことにある。具体的には１日本研究動向についての質的・量的調査２海外で活躍する・海外に向けて成果を発信する日本研究者のキャリア構築過程・その過程における日本側受入研究機関の役割に関するインタビュー調査３代表的な日本研究者を生み出している欧米オーストラリアの教育機関におけるJapanese Studiesプログラムのありかたに関する質的調査を柱としている。初年度である平成23年度は、上記１の量的調査を中心に研究を進めた。具体的には国際交流基金により1980年代より発行されている日本研究ディレクトリの北米・欧州・豪州版を用いて日本研究・教育高等機関のデータベース化を開始し、平成23年度は最もボリュームのある北米版のデータベース化を完了させた。データベース構築により、日本研究動向の地域的・歴史的文脈を網羅的に捉え、教育研究の重要拠点を見出すことができつつある。また、欧州などの日本研究学会にてフィールドワークを実施し、データベースから抜け落ちてしまう最新の日本研究動向に関する質的調査を進めた。さらに上記３の一環でオックスフォード大学日産日本研究所にて計2カ月間程Japanese studies教育プログラム調査を実施し、キーパーソンに話を伺った。6月22日、8月20日、9月13日、10月31日及び12月16日に研究メンバー（ほぼ全員参加）による研究会を実施した。データベース構築・日本研究者インタビューの方法や項目を決定・確認するとともに、各自の日本研究に関わる研究関心・問題意識や本プロジェクトにおける役割分担・具体的計画を共有し明確化することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
3年間にわたる本研究の目的は(1)日本研究動向についての質的・量的調査(2)海外で活躍する・海外に向けて成果を発信する日本研究者のキャリア構築過程・その過程における日本側受入研究機関の役割に関するインタビュー調査(3)代表的な日本研究者を生み出している欧米オーストラリアの教育機関におけるJapanese Studiesプログラムのありかたに関する質的調査を柱とし、「日本」についての知のフローを捉えることにある。初年度である平成23年度は(1)の量的調査に重点を置く計画であり、平成24年度中にデータベース化を完了することとなっていた。実際には国際交流基金北米・欧州・豪州版日本研究ディレクトリを用いたデータベース構築のうち、最も量の多い北米ディレクトリのデータベース化のみ完了した。作業は作業員確保の問題などから当初計画よりやや遅れたものの、平成24年度中には各種データベースを完了させる目途は十分に立っている。また23年8月のEuropean Association for Japanese Studiesや11月のAnthropology of Japan in Japan学会にてフィールド調査を実施し、最新の日本研究動向を捉えるとともに同様の研究を行っているハワイ大学Steinhoff教授や国立民族学博物館中牧教授らと情報交換を行うことができた。さらに平成24年度以降開始予定であった上記(2)のアクターインタビュー及び(3)の教育機関調査の一部を実施し、計画を先取りすることができた。とくに上記(3)の一環でオックスフォード大学日産日本研究所にて研究メンバーが合計2カ月間程Japanese studies教育プログラム調査を実施することができた。プログラム内容を詳細に捉え、プログラム構築・実施のキーパーソンであるNeary教授、苅谷教授などにインタビューを行い、学生・教員の長期参与観察を実施ことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度（平成24年度）は、平成23年度からの研究調査を継続するとともに、研究会（数か月に一度程度実施予定）及び中間報告会（平成24年度12～3月の間に実施予定）を通じて随時研究成果の発信を進める予定である。平成24年度中には、前年度から継続している日本研究動向の量的調査を完了する予定である。具体的には夏までに国際交流基金発行ディレクトリの欧州・豪州版のデータベース及び日本研究ジャーナル（1980年代以降）の著者・分野・キーワード等のデータベース構築を完了させる予定である。平成23年度はやや遅れたデータベース作業を計画通り進めるため、研究協力者が集中的に（週40時間程度）作業可能な5月末～7月末の間に進める見込みであり、必要に応じて夏休み中に作業者を増員できる体制を取っている。夏以降の研究会の中でその成果を研究メンバー間で共有し、データベースの分析を進め、12月～3月の間頃に実施予定の中間報告会にて成果報告を行う予定である。平成24年度はまた、海外で活躍する・海外に向けて成果を発信する日本研究者のキャリア構築過程・その過程における日本側受入研究機関の役割に関するインタビュー調査を、昨年度の研究会の中で決定した役割分担に基づき研究参加メンバー各自で進めることとなっている。その成果を研究会やメンバー間のオンラインネットワーク上で随時共有しあうことで調査を予定通り実施できるよう相互にサポートを行う予定としている。さらに、平成23年度の欧州におけるJapanese studiesプログラム教育機関調査に続き、平成24年度夏～秋に米国（エール大学、ハーバード大学などを予定）、豪州（オーストラリア国立大学を予定）における調査を各1週間程度実施予定であるが、実地調査予定者はいずれも各機関と既にネットワークのある者を予定しているため、スムーズに調査を実施できる見込みである。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成23年度は、データベース構築作業に研究費の多くを割いたが、作業人員の確保の問題などから作業がやや予定より遅れたことや、平成24年度5月～7月に集中的に作業することができる人員を確保できる見込みがたったため、一部の研究費（90,000円）を平成24年度に繰り越して作業を継続することとなった。平成24年度は、上記の研究計画に沿い、主にデータベース構築作業及び中間報告会の実施・一部研究メンバー（関西など）の東京における研究会参加旅費（計1,290,000円）北米・豪州における教育機関調査（旅費）（各1回1人分旅費計600,000円）に合計1,890,000円（平成23年度からの繰り越し分を含む）の研究費を使用する予定である。さらに、研究メンバー各々が日本研究関連の国際学会においてフィールド調査及び本研究プロジェクトの研究成果について発表を行う予定であり、データベース構築作業の進捗状況如何によっては、その学会参加旅費に研究費を使用する計画である。
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