| 研究課題/領域番号 |
23531134
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
杉谷 祐美子 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (70308154)
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| 研究分担者 |
白川 優治 千葉大学, 普遍教育センター, 准教授 (50434254)
小島 佐恵子 玉川大学, 教育学部, 准教授 (40434196)
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| キーワード | 大学 / 大学生 / 大学政策 / 社会調査 / 雑誌記事 |
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| 研究概要 |
本研究は、日本における大学及び大学生の社会的位置づけを検証し、大学教育機会の適正規模と大学・大学生に対する公財政支出への社会的支持の現況と可能性を検討するものである。
平成23年度は、世論に影響する総合月刊誌と一般週刊誌を取り上げ、ユニバーサル化を迎える90年代以降の大学・大学生に関する記事の変遷を分析した。平成24年度は、大学数や進学率等を参考に大都市近郊の2県（千葉県、佐賀県）を選び、無作為抽出した20歳以上の一般市民を対象に、大学・大学生・大学政策へのイメージや社会的期待等を尋ねる質問紙調査を実施した。
平成25年度は、平成23年度の成果を『青山学院大学教育人間科学部紀要』に論文として発表し、平成24年度の成果を日本高等教育学会等において報告した。また、質問紙調査の結果の解釈のために、調査対象地域にある佐賀大学を訪問し、佐賀県の教育状況や地域の人材需要などについて聞き取りを行った。さらに、質問紙調査の結果をまとめた集計報告書を刊行した。
本研究を通して、2000年以降、総合月刊誌では大学・大学生が「問題化」される一方で、一般週刊誌では大学ランキングの台頭とともに、大学を「売れる」テーマとして消費者マーケットを拡大する傾向が顕著になったことを明らかにした。こうした大学の凋落したイメージは、大学の数が多すぎて教育の質が低下しているという近年の議論にも結びつくが、本研究で行った質問紙調査では、同時に、一般市民に大学の意義や効用が認められ、大学の進学率が高いという意見は少数派であり、大学進学への潜在的需要とそれを可能にする国による財政的支援の増大を切望することも明らかにした。イメージ先行になりがちな大学教育機会の適正規模に関する議論を、地域の実態を踏まえて再検討する必要性を示唆できた点で本研究は意義深く、これを発展させた研究課題は平成26年度の科学研究費助成事業に採択された。
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