| 研究概要 |
平成25年度は、小中高の教員を対象にした自記式質問紙調査を2013年6月～9月に実施した。対象はランダムに抽出した各300校で、郵送により回答を求めた。全512名から回答が得られた。主な質問項目は、基本属性のほか、メディアとの接触状況、消費文化（TCG、テレビゲーム、オンラインゲーム）の経験と関連する用語の認知状況、消費文化に関連した授業実践経験の有無、関連する教材・教員研修に対するニーズである。分析結果の一部は、2013年度日本家庭科教育学会例会で発表した。
また、これまでの研究成果をふまえ、中高生を対象にした教材を作成した。教材はA5版の冊子形態であり、まず自分自身の生活を振り返り、実態を客観的に把握するためのセルフチェックとグラフの読み取り学習に始まり、身近なインターネットサービスの規約を例に、その内容を確認して「契約」の意味を考える構成とした。トラブル事例の解決策はワークシート形式で段階的に考えられるよう配慮した。具体的には、1）自分のケータイ、スマホ、パソコンの使い方、接触の仕方を振り返る。2）統計データから中高校生の実態を把握する。3）具体的なトラブル事例を掘り下げて考える。4）規約や約款、契約の意味を考える。5）学習のまとめとして、具体的な相談事例を相談員になったつもりで相談者にアドバイスする、というストーリー性を持たせた。巻末には、関連するキーワード一覧を付け、理解が深められるようにして、家庭学習でも対応できるよう工夫した。
その他、本教材作成の際の留意点としては、①カラー印刷で視覚に訴え、活字を最小限の量にしてイラストを多くする。②デジタル教材として活用できるように配慮する。③1,2時間の単発の授業に対応できる。④ＳＮＳを正しく安全に使って社会参加できるような事例も取り上げる、などである。
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