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幼児期から学齢期にかけての言語・コミュニケーションスキルの変化を縦断的に追跡し、学齢期での支援ニーズを予測する関連要因について検討を行った。37名（男児21名、女児16名）の研究参加児にLCスケールを実施し（実施年齢3;1～5;10、平均55.7か月）、24か月から78か月（平均38.2か月）の間隔を置いてLCSAを実施した（6;4～10;11、平均93.9か月）。言語発達の推移を検討するにあたり、環境的要因としての家庭での ①語りかけの豊富さ、②読み聞かせの頻度、③読書経験の豊富さの3点について、LCSAによる言語評価の実施後に後方視的なアンケート調査を29名に対して実施した。その結果、幼児期の総合LC指数は学齢期のLCSA指数およびリテラシー指数と有意に相関し、幼児期に言語発達面の課題が見出された子どもは、学齢期においても困難を示す可能性が高いことが示された。しかし、発達的な個人差も認められ、母親の「語りかけ」の合計点とLCSA指数との間での有意な偏相関、「読み聞かせ」と言語表出LC指数との間の有意な相関、「読書」とLCSA指数・リテラシー指数との間に有意な偏相関が得られたことから、環境・生活要因の影響も示された。幼児期の支援としては、本研究の結果や英語圏でのアプローチから、間接的な方法として言語環境の調整と、より直接的な介入として語彙面、統語面、対人交渉場面でのコミュニケーション面の指導に整理されることが示された。
さらに、通常学級に在籍する児童で、支援を要する児童の実態を探るために、「学級での行動チェックリスト」を言語障害通級指導教室で指導を受けている児童に実施した。言語面の特徴をLCSAを用いてプロフィール化したところ、行動面と認知・言語面の両者のプロフィールとには単純な対応関係になく複数のサブタイトルに分けられることが示唆され、今後も検討を重ねていく計画である。
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