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26年度までに予定していたアメリカ調査が実施できなかったため，調査研究期間を1年間繰り越して実施した。平成27年度は、関連・発展したテーマで科研費B「シュリンキングシティにおける空間変化と計画的対応策の日米欧比較研究と提案」が採択されたので、ドイツやイタリア調査と国際連携研究、さらに国内調査も実施できた。
繰り越し理由とした、アメリカ調査については、ピッツバーグ市を現地調査した。同地域では都市農業運動推進組織「グローピッツバーグ」と地域経済振興組織「コミュニティ開発に関するアレゲニー会議」にインタビューした。また、人口減少が著しいヤングスタウンを現地調査した。アメリカのシュリンキングシティの統計解析を進めることができた。海外調査については、ドイツでの研究集会と関連させて、ライプチッヒで関係者インタビュー、空間実態、対応施策などを調査した。同じくイタリアのトリノを訪問調査した。
国内調査としては、可児市桜ヶ丘団地において住民アンケート調査を実施し、居住形態やリフォームなどと定住意識との関連性などを明らかにした。空き家バンク制度の運用状況を調査し、効果的な運用のあり方について考察した。2015年の最新の国勢調査速報値を収集整理した。中部圏における長期的な市町村単位の統計データ（国勢調査）を用いて、人口減少の特性を解析することができた。
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