研究課題
死亡小票を用いて過去5年間(2007年~2011年)の滋賀県における後期死産188症例および新生児死亡102症例の検討を行った結果、死産症例や新生児死亡症例を回避するためには、出生後の新生児管理改善のみならず妊娠管理能力の向上、妊娠中の異常を早期の発見する出生前診断技術の向上およびハイリスク症例の母体早期の高次医療機関への紹介等に関する医療機関への提言のみならず、胎動減少自覚時の速やかな受診等の社会への啓発が重要であることが判明した。このように、死亡症例の25%は何らかの対策を講じることで、死亡を回避できる可能性があり、長期的には周産期医療に携わる医療従事者のマンパワー不足の補充が第一であるのは当然であるが、短期的に産科医師当直体制の見直しおよび新生児科医の連携体制の充実を図ることも大切である。また、最も短期的には周産期医療に携わる医療従事者のスキルアップが最大の対策である。また、出生後の新生児管理改善のみならず出生前診断技術の向上や妊娠中の母体管理の改善、それを踏まえた母児の早期高次機関への紹介など周産期全体としての早急なレベルアップが望まれる。さらに、妊娠リスクスコア等を利用したリスクに見合った診療体制が周産期を安全に行う上で最も重要であり、これらの点を医療従事者はもとより住民が認識することが重要でそのための、頻回のアナウンスが望まれる。また、滋賀県における産科医療は、一般的な7つの医療圏と異なる独自の設定で4つの医療圏に改編されたが、今後この医療圏での病ー診、病ー病の連携がスムーズに機能することを願うとともに、検証することが必要である。
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すべて 雑誌論文 (15件) (うち査読あり 8件、 オープンアクセス 2件、 謝辞記載あり 5件) 学会発表 (46件) (うち招待講演 24件)
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