| 研究実績の概要 |
要介護者の在宅サービスの利用は、要介護度の維持期間および在宅生活継続期間に関連しているのかどうかを明らかにするために以下の2つの分析を行った。
1）在宅サービス利用と要介護度の維持期間との関連：新規の要介護認定時に、要支援1、要支援2、要介護1、要介護2と認定され、自宅で生活している4,130名（男性1,403名、女性2,727名）を分析対象者とした。これらの対象者が要介護3以上に悪化するまでを要介護度の維持とし、50パーセンタイル値を用いて期間を求めた。
Rog Rank検定では、訪問介護の利用者は、男性の要支援と要介護1、女性の要支援と要介護2において要介護度の維持期間が有意に長かった。短期入所の利用者は、女性の要支援において要介護度の維持期間が有意に短かった。通所サービスの利用では有意な差がみられなかった。また、年齢と自立度を調整したCox回帰分析の結果では、訪問介護の利用には有意な差はみられなかったが、通所サービス利用者は、男性の要介護2において要介護度の悪化者が有意に少なかった。短期入所では、女性の要支援において、要介護度の悪化者が有意に多かった。
2）在宅サービス利用と在宅生活継続期間との関連：新規の要介護認定者4,965人（男性1,753名、女性3,212名）を対象としCox回帰分析を用いて解析した。在宅生活継続期間が長いことに関連していた要因は、高年齢、要介護度が重度、訪問サービスの利用、通所サービスの利用、短期入所を利用していないことであった。
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