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今回は、①1996年、②2002年、③2007年の各職業性ストレス調査以降から、それぞれの翌年までを観察期間として、職業性ストレスと労働災害発生の関係について検討した。
Job Content Questionnaireにて評価された職業性ストレスは、仕事自由度、仕事要求度、職場でのサポートの各得点を３分位し、うつ症状はCenter for Epidemiologic Study Depression Scale得点の3分位と、同scale得点の＜16、≧16点で２分した。また、職種は職業性ストレス調査時に記入されたものを基に、ホワイトカラーとブル－カラーに分けた。
職業性ストレス回答がそろっている人のうち、管理職と答えた人を除いて解析した。また、交通事故を原因とするものも同様に除いた。それぞれの対象人数、観察期間(平均と標準偏差)および有効労働災害件数は、①6265人、566±85日、27件、②6299人、574±112日、30件、③5392人、478±75日、18件であった。そのうち、ホワイトカラーによる労働災害件数は、①4件、②6件、③3件と少ないためにブルーカラーのみについて年齢・性別を調整してCoxの比例ハザード分析を行った。
結果--①96年：職場サポートが高い群は、低い群に比べて労働災害発生が多かった（リスク比95％CI：低い群に対して、中間群0.77-16.41、高い群1.24-25.03）。仕事自由度、仕事要求度、うつ症状得点と労働災害発生の間で有意な関係はなかった。②02年：職業性ストレスやうつ症状と労働災害発生には、統計学的に有意な関係は認めなかった。③07年：うつ症状（16点で2分）は、得点が高い群は低い群に比べてリスク比は1.14-9.77と労働災害が多いという結果であった。なお、各職業性ストレスと労働災害発生には有意な関係は認めなかった。
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