研究課題/領域番号 |
23590830
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研究機関 | 中村学園大学短期大学部 |
研究代表者 |
森脇 千夏 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 准教授 (90280289)
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研究分担者 |
内田 和宏 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 講師 (70301679)
八田 美恵子 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 助手 (70413622)
西頭 東加 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 助手 (90595654)
城田 知子 中村学園大学, 名誉教授, 名誉教授 (80069781)
清原 裕 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (80161602)
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キーワード | 久山町研究 / 栄養疫学 / 音響的骨評価値(OSI) / 骨粗鬆症 / 食物消費構造 / 生活習慣等調査 |
研究概要 |
本研究の目的は、久山町における住民健診の結果から、骨密度と栄養摂取および食物消費構造の影響を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症による骨折、引いては寝たきり予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養教育(指導)対策のための基礎資料を構築することである。 本年度の健診は、6月から10月までの41日間で、受診者は男性1,296名、女性1,671名の計2,967名であった。本年度は5年に一度の一斉健診であったため、通常の健診項目に加え、詳細な栄養調査を実施した。全健診者を対象に実施した骨密度測定(音響的骨評価値(OSI))結果では、骨粗鬆症財団基準によるOSI判定で要精検と判定された者が男性52名(4.0%)、女性421名(25.2%)であった。さらに、Young Adult Mean:YAM70%以下の者に対して骨密度検査に対する受診勧奨を行ったところ49名中(全体の1.7%))18名、約37%が骨量減少あるいは骨粗鬆症と診断された。未受診者の結果に加え、YAM70-79%の者が537名(全体の18.1%)であることも考慮すると、骨粗鬆症予防のための基礎資料としてのさらなる検討が必要であると思われた。 そこで2011年度の健診結果から骨密度(OSI)と生活習慣等との関連について横断的に検討を行った結果、OSIとBMIは正の相関が認められ、運動習慣の有無、地域活動への参加の有無、牛乳の飲用習慣の有無によってOSI値に影響を及ぼすことが示唆された。さらに、縦断的に骨密度と生活習慣等との関連を検討するために2004年-2012年の健診結果を用いて検討した結果、男性で骨密度は0.219、女性で0.268低下し、運動習慣や地域活動に加えて、食意識や欠食習慣が関連していた。 本年度の栄養調査結果の精度を高め、過去の栄養調査並びに骨密度測定結果を縦断的に解析する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は、久山町における住民健診の結果から、骨密度と栄養摂取および食物消費構造の影響を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症による骨折、引いては寝たきり予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養教育(指導)対策のための基礎資料を構築することである。 我々は本年度のすべての健診に参加した。本年度の健診は、5年に一度の40歳以上の全住民が対象の一斉健診で、半定量的頻度法を用いて食事調査を実施し、管理栄養士が面接を行い内容の確認、データの入力・栄養価計算を行った。さらに栄養調査結果表を作成、コメントを記入し、各対象者へ返却した。以上のように、栄養調査解析に多くの時間を費やし精度管理に務めた。 骨密度測定については、99.8%の対象者に実施し、骨密度の推移(変化量)の把握を行った。久山町での標準値および骨粗鬆症境界値確立のための基礎データを得た。 また、具体的な栄養教育対策の基礎資料を構築することを目的として、骨密度(OSI)と生活習慣等調査との関連について横断的に検討を行い、学会発表を行った。さらに、縦断的な検討も行っている。 このようにデータの収集・解析はおおむね順調に進展している。
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今後の研究の推進方策 |
1)2002年の横断的な骨密度と食事性因子との関連および骨密度の生活習慣等との関連についての学会発表データについて論文化を図る。 2)2002年のベースライン時の結果と10年後の2012年結果から、骨密度の増減(改善・維持群と低下群)に対する栄養摂取状況ならびに食物消費構造との関連について縦断的な検討を行う。 3)2013年の健診において、2012年の一斉健診の未受診者のフォローアップを行うとともに1)で検討された食事性因子の差異別に対象者を区分し、10年後の追跡調査を行い、2012年時点での骨密度の増減率について検討する。 4)超音波骨密度測定法について、久山町での標準値および骨粗鬆症境界値確立のための基礎資料を作成する。 以上のような推進方策に基づいて、精度の高い調査に務めるとともに、日本における骨粗鬆症予防の具体的な栄養教育(指導)対策のための基礎資料を構築するべく取り組みたい。
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次年度の研究費の使用計画 |
次年度は、満39歳以上の住民を対象とした生活習慣病予防健診であり、健診に参加してデータの収集を行う。検診は、6月から8月までの延べ25日間で平成24年度と同様にすべての日程に参加する。本年度は、骨密度測定ならびに生活習慣等アンケートによる調査を行うとともに、2012年度の一斉健診未受診者のフォローアップ健診も実施する。また、栄養調査の妥当性・再現性について検討するために、健診とは別に4シーズンに分けて7日間の秤量記録法による調査を実施する。骨密度測定については例年通り、アロカ社製を用いて測定する。栄養調査ならびに生活習慣等アンケートでは、管理栄養士を雇用し、面接による聞き取りとデータ入力を行う。得られたデータは、ベースライン調査でのデータとのマッチングを行い、中村学園大学情報処理センター及び九州大学情報基盤研究センターにおいて、データの固定化を図る。 以上のような研究計画に基づいて、次年度の研究費の使用計画は、健診等に関わる旅費や人件費・謝金が多くを占めると考えている。また、論文化にあたっての投稿費や栄養調査に関わる費用を予定している。
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