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本研究では、看護師の離職意向および離職行動についてその関連要因を明らかにすることを目的に、インタビュー調査と質問紙調査を行った。インタビュー調査の結果、離職に至る詳細な経緯と離職を決意するに至る理由、また職業を継続する理由が明らかになった。
これらの結果と、23年度、24年度の予備調査結果をもとに、25年度に縦断調査を開始した。9-10月に実施したベースライン調査は、東北地方（青森県、秋田県、山形県）の300床以上、7対1看護、一般病床を有する5病院に勤務する看護職者を対象に実施した。対象者数は1872名であり、同意の得られた病院へ自記式質問紙を送り、3週間留め置いた後、郵送にて対象者個人から調査票および追跡調査同意書を回収した。調査票の回収数は948名（50.6％）、このうち性別、年齢、現在の職場および看護職からの離職意向に未回答の者を除いた有効回答数は870名（46.5％）であった。この結果、離職意向については、現在の病院を続けたいと回答した者は64.1%、辞めたいと回答した者は35.9%、また看護職を続けたいと回答した者は75.1%、辞めたいと回答した者は24.9%であった。次に、離職意向と各要因との関連では、管理職において現在の病院を辞めたいと回答した者が多く、40歳代、管理職、専門職的自律意識尺度点数の低い者それぞれにおいて看護職をやめたいと回答した者が多かった。
さらに、追跡調査に同意が得られた者631名に対し、3月に自記式質問紙による追跡調査を実施した。本調査では、地域による離職行動についての特徴を検証するために、関東地方の同条件の病院5病院に勤務する403名に対しても同様に実施した。現在調査票を回収中であり、ベースラインでの回答者のその後の離職の有無について明らかにし、ベースライン時の要因との関連を分析する予定である。
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