研究課題/領域番号 |
23593152
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研究機関 | 群馬県立県民健康科学大学 |
研究代表者 |
横山 京子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (80341973)
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研究分担者 |
中山 登志子 千葉大学, 看護学研究科, 准教授 (60415560)
野本 百合子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (60208402)
定廣 和香子 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (60299899)
山下 暢子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30279632)
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研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2017-03-31
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キーワード | 継続教育 / 看護教育学 / 学習ニード / 小児看護師 |
研究実績の概要 |
本研究の最終的な目的は、ジェネラリストとして小児看護に携わる看護師のキャリアアップを支援するための継続教育プログラムの立案モデルを開発することである。 平成26年度は、その基盤となる研究として、小児看護に携わる看護師を研究対象に、教育ニード、学習ニードを明らかにするための質問紙調査を通して収集した357部(回収率49.4%)のうち、学習ニードの内容を問う自由記述式質問に回答した289名からの記述内容を分析した。Berelson, B の方法論を参考にした看護教育学における内容分析の手法を用いて質的帰納的に分析した結果、782記録単位から計40カテゴリが形成された。それらは、【1.小児の解剖生理・疾患・病態・診断・治療・疾病予防に関する知識】【2.小児の救命救急看護に関する知識・技術】【3.疾病や障害をもつ小児の家族への看護に関する知識・技術・態度】【4.疾患・病期・症状・治療・障害に応じた小児への看護に必要な知識・技術・態度】【5.看護学・小児看護学・家族看護学の知識・技術】【6.小児の在宅療養への移行に向けた看護に必要な知識・技術】【7.小児の発達を考慮した看護に関する知識・技術・態度】【8.小児の発達とそのアセスメントに必要な知識・技術】【9.新生児看護に必要な知識・技術】【10.呼吸管理を要する小児への看護に関する知識・技術】【11.スタッフ教育に必要な知識・技術・態度】【12.小児の社会保障制度に関する知識】【13.プレパレーション】【14.検査・治療を受ける小児への安全・安楽な看護に関する知識・技術・態度】【15.被虐待児への看護に必要な知識・技術・態度】等である。質的研究の経験を持つ研究者2名にデータのカテゴリへの分類を依頼し、その一致率をScott,WAの式に基づき算出した結果は、91.2%、93.4%であり、40カテゴリが信頼性を確保していることを示した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
平成26年度の目標は、小児看護領域看護師の「教育ニードアセスメントツール」「学習ニードアセスメントツール」の作成、それらを基盤とした学習ニードアセスメントツール、教育ニードアセスメントツールの質問項目の作成、そして、パイロットスタディの実施であった。しかし、今年度は、尺度開発の基盤となる学習ニードのカテゴリ化結果の確定、信頼性検討に留まった。一方、「教育ニード」の分析は、基礎分析の段階に留まった。 研究が遅延した理由は、所属機関において地域連携センター長という役職を担っていることに加え、新たに博士後期課程を設置するための準備に時間を要し、研究に費やす時間確保困難という事態が生じたためである。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度となる平成27年度は、解明した小児看護師の学習ニードを基盤に、学習ニードアセスメントツールの質問項目を作成し、尺度を構成する。また、作成したアセスメントツールの内容的妥当性を検討するために、小児看護領域看護師約50名を対象としたパイロットスタディを実施し、質問紙の内容的妥当性を検討する。さらに、作成した学習ニードアセスメントツールを用いて全国調査を実施し、その結果に基づきプログラムの立案モデルを作成する。解明した小児看護師の学習ニードに関する研究成果は、年度内に看護系学会にて公表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
所属機関において地域連携センター長という役職を担っていることに加え、新たに博士後期課程を設置するための準備に時間を要し、研究に費やす時間確保困難という事態が生じたためである。
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次年度使用額の使用計画 |
アセスメントツール開発のための理論的枠組を構築し、学習ニードアセスメントツールの質問項目を作成し、尺度を構成する。また、その内容的妥当性を検討するためのパイロットスタディを実施するとともに、内容的妥当性を確保した質問紙を用いて全国調査を実施する。そのための費用として、調査紙及び封筒印刷[40千円]、郵送料[往復はがき200通 ×104円・レターパック100個×360円・50通×82円・50通×140円、65千円]、人件費(資料整理[1人× 6月・40千円、240千円]、調査補助[1人× 3月・40千円、120千円])、データ入力[70千円]、学会発表・会議旅費[200千円]、国内外の文献収集(30千円)、文具等[30千円]を申請する。
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