| 研究課題/領域番号 |
23593152
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| 研究機関 | 群馬県立県民健康科学大学 |
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研究代表者 |
横山 京子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (80341973)
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| 研究分担者 |
中山 登志子 千葉大学, 看護学研究科, 准教授 (60415560)
野本 百合子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (60208402)
定廣 和香子 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (60299899)
山下 暢子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30279632)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2017-03-31
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| キーワード | 継続教育 / 看護教育学 / 学習ニード / 教育ニード / 小児看護師 |
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| 研究実績の概要 |
ジェネラリストとして小児看護に携わる看護師のキャリアアップを支援するための継続教育プログラムの開発をめざし、尺度開発の基盤となる質的帰納的研究成果を第35回日本看護科学学会学術集会にて発表した。また、この研究成果を基盤に30項目からなる「学習ニードアセスメントツール－小児看護に携わる看護師用－」を作成した。
公表した「小児看護に携わる看護師の学習ニード」の内容は次の通りである。【方法】無作為抽出した小児関連診療科目を有する病院と小児専門病院のうち、看護管理者から研究協力を得た62施設723名の小児看護師を対象に、郵送法を用いてデータを収集し、Berelson, B. の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した。【結果】１）返送された質問紙は357部（回収率49.4%）であった。学習ニードがあると回答した者は297名（83.2%であった。２）対象特性：性別は男性9名（3.0%）、女性287名（96.6%）。年齢は平均34.9歳（SD=8.2）。小児看護経験年数は平均6.5（SD=5.7）であった。職位、卒業した看護基礎教育課程などは多様であった。３）小児看護に携わる看護師の学習ニード：782記録単位から40カテゴリが形成された。Scottの式に基づくカテゴリ分類への一致率は70%以上であり、カテゴリが信頼性を確保していることを示した。形成されたカテゴリは、【疾患・病期・症状・治療・障害に応じた小児への看護に必要な知識・技術・態度】【小児への発達を考慮した看護に関する知識・技術・態度】【小児の医療事故防止と安全確保の工夫】【プレパレーション】【被虐待児への看護に必要な知識・技術・態度】などであった。【考察】結果は、小児の看護師に特有の学習ニードと看護職者に共通する学習ニードの２種類に大別でき、これに基づく教育プログラムを立案・実施することが効果的である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者の役割の多忙に加え、所属部署の教員の欠員に伴い仕事量が増加し、研究活動が停滞したためである。
平成23年度は、計画通り小児看護に携わる看護師の「学習ニード」「教育ニード」を解明するための質問紙調査の実施し、データの整理等まで実施した。平成24年度は、尺度開発の基盤となる研究「小児看護に携わる看護師の学習ニード」の内容分析に着手した。その後、学習ニードの分析が停滞し、結果産出まで約２年間を要した。平成26年、「学習ニード」の信頼性の確保を確認し、公表出来る段階に至った。学習ニードの特徴の考察を経て、「学習ニードアセスメントツール－小児看護に携わる看護師用－」の開発研究に着手した。同時に「教育ニードアセスメントツール」の基盤となる「小児看護師の望ましい行動」の基礎分析に着手した。平成27年度は、「小児看護に携わる看護師の学習ニードに関する研究」の公表、「学習ニードアセスメントツール－小児看護に携わる看護師用－」の作成、尺度の信頼性・妥当性検証のための全国調査の準備を行った。また、「教育ニード」の内容分析を実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、「学習ニードアセスメントツール－小児看護に携わる看護師用－」の信頼性・妥当性検証のための調査に先立ち、パイロットスタディを行っている。その結果を確認し、全国調査を実施する。「教育ニードアセスメントツール－小児看護に携わる看護師用－」の開発に向けては、その基盤となる「小児看護師の望ましい行動」の解明に向け第４回目の分析に取り組んでいるところであり、今後、研究協力者の支援を得て結果を洗練させ、数ヶ月以内に研究成果を産出できるように進める。その結果を得て、尺度開発研究に移行する。今年度中に調査を実施する。
平成27年度で研究を終了する計画であったが、研究活動の停滞に伴い研究目標の達成に至らなかった。しかし、事業期間を１年間延長出来れば目標達成に近づける可能性が高く、検証研究のための経費が残っていたことから、平成28年2月18日、補助事業期間延長承認申請を行い、3月22日付け延長の承認を得た（学振助一第758号）。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度で研究を終了する計画であったが、研究活動の停滞に伴い研究目標の達成に至らなかった。しかし、事業期間を１年間延長出来れば目標達成に近づける可能性が高く、検証研究のための経費が残っていることから、平成28年2月18日、補助事業期間延長承認申請を行い、平成28年3月22日付け延長の承認を得た。
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| 次年度使用額の使用計画 |
１．「学習ニードアセスメントツール」および「教育ニードアセスメントツール」の信頼性・妥当性検証研究の調査に係る費用として、[研究協力依頼往復はがき（20千円）、依頼文・質問紙等印刷費（24千円）、質問紙郵送費（72千円）、切手（56千円）
２．「教育ニードアセスメントツール」開発に向けた専門家会議に係る費用として、3人（6千円）等
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