| 研究課題/領域番号 |
23593254
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
石川 りみ子 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (50316212)
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| 研究分担者 |
宮城 裕子 沖縄県立看護大学, 看護学部, 助教 (50347720)
玉城 久美子 沖縄県立看護大学, 看護学部, 助手 (90617507)
荒木 美名子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (90535684)
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| キーワード | 在宅酸素療法患者 / 島嶼 / 外来看護 / 療養支援体制 / HOT患者サロン / 多職種連携 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、離島に居住し在宅酸素療法（以下HOT）を受けている患者が自己管理能力を高めて、社会参加を促進するための支援モデルを構築することである。3年目の目標は、HOT患者サロンの継続とHOT患者が地域活動に参加できるように地域の資源を活用し支援体制のモデルを作ることと、中核病院外来において相談・指導の支援体制を確立することである。
HOT患者サロンは昨年同様検討会メンバーである外来・病棟看護師が中心となり勤務内で毎月1回定例で開催した。内容は参加者の声を聴き、当該病院理学療法士、栄養士、内科医師によるミニ講義、および招聘講師による呼吸法と運動療法の実技演習など療養に役立つ知識の提供や実演であった。また、ドライブや四季に因んだ行事、レクリエーション、情報交換であった。HOT患者サロン参加者の増加に向けて外来と病棟で呼びかけ、新たに新規HOT患者が1名加わった。
他県の呼吸不全友の会（ホットの会）との交流を図るため、役員がHOT患者サロンに参加したり、検討会メンバーが呼吸不全友の会開催のバスハイクに参加し、患者会と交流・情報交換を行った。その一方で、保健医療福祉関係者で組織する地域連絡協議会でのHOT患者サロンの紹介、介護福祉士会との交流を行った。介護福祉士会会員のHOT患者への理解と協力を得る目的で、HOT患者への知識の普及と活動・療養支援につながる実技講習などの研修会を3回開催し参加者は10名~46名であった。
当該病院の内科外来における療養相談指導体制については、看護師に限らず外来スタッフ全員がHOT患者が正しく酸素療法を行っているかの確認体制をとり、療養指導を看護師がチェックリストを使用して在宅酸素療養パンフレット、在宅酸素療養マニュアル、療養日記の冊子を活用し指導を行った。また、カルテにメモを添付し看護師のみでなく医師も酸素療法や症状等の情報共有を行っていた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
定例で行われたHOT患者サロンは、参加者全員から「とても～よかった」と回答が得られ、招聘講師による実演研修会、院内専門職によるミニレクチャーはHOT患者の療養生活への変化や知識の増加と共に、他専門職のサロンへの協力姿勢につながっていた。また、患者同士の情報交換やクリスマス会、新年会などの季節行事は療養生活において安心感や励みにつながっていた。しかし、HOT患者サロンへの参加者は4～5名にとどまり、送迎がないことも理由の一つと考えられたことから、地域で患者を支える介護福祉士会からの支援ボランティアの協力体制を模索し、HOT患者への理解と協力を得るため研修会を行った。その結果、多くの参加者から支援ボランティアに参加したいとの意思が示された。介護福祉士会役員を介して、地域活動やHOT患者サロン参加へのボランティア呼びかけを行うこととなった。
サロン運営について、病院では継続できるよう回数を減らし、ミニ講義やDVDを活用するなど内容を選別する、患者の希望に応え協力体制を継続することが確認された。
呼吸不全友の会との交流は、他県での状況がHOT患者にとっても身近に感じられ、今後も何らかの交流を希望する場合は病院側も支援することとなった。
外来における療養指導体制は、スタッフ異動時の患者指導オリエンテーションの強化、冊子の活用方法のマニュアルづくり、看護師、医師のHOT患者の情報共有ツールとなるカルテ活用の工夫を行い、システムづくりを目指していた。
それらの療養支援体制づくりについて成果が得られた要因は、療養支援検討会議に基づき看護部と外来部門が中核となって諸活動を進めたこと、研修の機会の少ない環海性の島嶼環境で働く専門職に研修の機会を提供したこと、顔の見えやすい環境の中で繋がりが持ちやすいという島嶼の特徴を活かして、他の医療職や福祉職との関係性づくりを重視したことだと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は3年間の活動のデータを分析・評価し、本研究の目的である離島に居住する在宅酸素療法患者がHOT患者サロンや外来での療養相談指導をとおして、療養における自己管理にどのような成果があったかを考察し、外来における療養支援体制モデルを検討する。また、社会参加を促進するためにどのような支援体制がとれるかのモデルを構築する。
3年間の内容を報告書にまとめ冊子にし、関係者に説明報告を行う。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
検討会では活動を進めていく中で、HOT患者の地域活動および療養支援体制づくりとして、中核病院内の支援体制だけでは限界があり、狭い島嶼環境においては地域での多職種連携に基づく協力体制が必要であるとの見解に至った。そこで、支援体制の一端を担ってもらうために、介護福祉士会との連携を模索し、協力体制を得るための諸活動を行った。また、患者会をたちあげるための示唆を得るために、他県の安定的に活動しているHOT患者会と患者同士の交流を図った。それらの諸活動は3月までかかり、データの分析・考察、および報告書作成の作業が次年度に残る結果となった。
3年間のデータの分析、考察、成文化し報告書を作成する。85,000円
報告書を関係機関、協力者に発送する。2,362円
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