2013 年度実施状況報告書

母親退院から産後６か月間における母乳育児継続要因－母親の視点からみた検討－

研究課題

研究課題/領域番号	23593296
研究機関	広島大学
研究代表者	藤本紗央里広島大学, 医歯薬保健学研究院, 講師 (90372698)
研究分担者	横尾京子広島大学, 医歯薬保健学研究院, 名誉教授 (80230639)
キーワード	母乳育児 / 継続要因
研究概要	平成25年度は、質問紙調査を実施するための準備を行った。その具体的内容は、質問紙作成のための文献検討、質問紙調査対象とサンプル数の決定、倫理審査手続きに向けての準備である。文献検討の結果、促進要因（育児休暇期間と未就業など）、および阻害要因（職場復帰の有無・時期・復帰後の勤務時間など）が抽出できた。しかし、母親は母乳育児の悩みや困難感を抱え、それに対処しながら母乳育児を継続、または母乳育児継続を断念していると考えられるが、その実態は明らかにされていない。そこで今後は、母乳育児継続に向けた支援への示唆を得るために、わが国における産後6か月までの母乳育児の現状を明らかにすることを目的に、郵送法による半構成型質問紙調査を実施する予定である。質問紙調査は、1歳半健診を実施している全国の保健所・保健センターにおいて実施する予定である。なお、調査対象の選定においては、都市規模ごとの出生数を反映するよう層化二段無作為抽出法を採用し、調査施設は563施設（指定都市・特別区183施設、中核市・特例市81施設、市201施設、町村98施設）、質問紙配布人数は5000人（指定都市・特別区1,464人、中核市・特例市1,134人、市2,010人、町村392人）を予定している。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由面接調査の結果をもとに質問紙を作成する予定であったが、面接調査の実施にあたり、専門家からの指摘を受け、研究方法を見直す必要が生じ、当初の予定に比べて研究の進行が遅れた。
今後の研究の推進方策	郵送法による半構成型質問紙調査を、1歳半健診を実施している全国の保健所・保健センターにおいて実施し（563施設、5000人に配布予定）、わが国における産後６か月までの母乳育児の現状を明らかにすることとする。
次年度の研究費の使用計画	面接調査の結果をもとに質問紙を作成する予定であったが、面接調査の実施にあたり、専門家からの指摘を受け研究方法を見直す必要が生じた。その結果、平成25年度に質問紙を作成するための文献検討が必要となったため、未使用額が生じた。質問紙調査：消耗品としてデータ整理と保存のためのUSB接続フラッシュメモリー、ファイル、質問紙のための用紙やトナーを購入する。謝金として、専門家への賃金とする。その他として、質問紙調査のための印刷費、通信費、データ入力作業費とする。旅費として、成果発表のための旅費とする。