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本研究の目的は母親退院から産後6か月までにおける母乳育児継続の要因を母親の視点から明らかにすることであり、郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。研究協力施設は都道府県と都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法によって選定した保健センター・保健所478施設、研究協力者は1歳6か月児健診・歯科健診受診児の母親5610名。調査内容は妊娠中に希望していた栄養方法、「人工乳の使用を考えたが使用しなかった時（以下、未使用時）」及び「人工乳を使用した時（以下、使用時）」の理由と対処など。理由と対処は母親退院時、以後1ヶ月ごとの間隔で7ヶ月未満までについて理由ごとに対処（複数回答）の回答を求めた。データは記述的に分析し記述統計を算出した。
回収率は11.5％（644人）、研究協力者に該当しない者を除く643人を分析対象とし、欠損値は分析ごとに処理を行った。人工乳使用を考えた人の各時期の割合は、母親退院時が55.2％と最多で、以後減少し6～7ヶ月未満は25.7％であった。このうち人工乳使用者は全時期において9割以上であった。人工乳使用を考えた人の妊娠中に希望していた栄養方法は、各時期においてできれば母乳のみが最多で約4割以上であった。
人工乳使用を考えた各時期の最多理由は、未使用時は母乳不足感かその他、使用時は母乳不足感か専門家による母乳不足の判断であった。母乳不足感が理由で人工乳使用を考えた時の各時期の最多対処は、未使用時は病院等の施設で専門家の支援を受けたか経験者に相談したであった（最多対処が1件の場合を除く）。使用時は母親退院時は病院等の施設で専門家の支援を受けた、母親退院～1ヶ月未満は対処していない、既得の知識や技術を用いて対処した、以後は対処していないであった。以上より、母親が利用しやすい支援の拡充や必要とする支援の情報を容易に入手できるシステム整備などの必要性が示唆された。
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