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平成25年度は看護支援モデル修正版2に基づき、通院間隔が5週間：5組、8週間：3組、計8組の喘息児と母親を対象に、非介入期から介入期へ移行する流れで調査期間は6～10ヶ月間を要した。受診1～3回目は非介入期で定期受診1回目と3回目に3種類の質問紙調査を実施した。受診4～5回目は介入期で、ピークフローメーター（PEF）と喘息日記の紹介・活用の奨励、喘息教室の開催（講師：主治医）、定期受診時の面接、最終段階では3種類の質問紙調査を実施した。面接は動機づけ面接の手法を参考に母親の主体性を尊重し、自宅での生活管理の振り返りと改善したいこと、解決方法を自ら考えてもらった。介入期終了後には患児の状態や生活の変化、本調査参加に対する感想について半構成的面接を実施した。喘息コントロール状態（JPAC）は8名中7名が改善もしくは悪化なく経過し、母親の自己効力感（GSES）とQOL（QOLCA24）は8名中7名が向上もしくは維持する結果が示された。PEF測定は体調変化の予測や定期外受診を判断する目安になり、喘息日記は飲み忘れ防止に効果的、喘息教室では喘息や予防薬の基礎知識の獲得、受診ごとの面接では母親自身が日常生活を見直す機会になった。最終的に対象者8組の飲み忘れはほとんどなくなり良好な服薬管理状況が示された。
本調査では調査協力者数の関係で当初の予定よりも調査規模を縮小しており、介入効果を統計解析から示すことは困難になったが、面接データの質的分析からPEF測定や日記の記入、喘息教室の開催、定期受診時の面接は喘息管理を継続する上で有効であることが示唆された。面接では一方的な教育や指導的関わりとならないよう留意し、母親の意向を尊重しながら改善策を共に考え、主体性を導き母親自身が生活を見直す機会になることを意図した。これらの看護支援は、自宅での喘息管理の継続を支える要因になると考えられる。
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