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＜平成25年度の成果＞
北海道・東北に勤務する助産師の勤務実態の調査結果を平成24年度に追加して①分析を進めた。②卒後教育プランの一部を考案した。
①：郵送数591施設中227施設からの回答であった。施設代表者の回答から、助産師から看護師への役割交替が意図的にある施設は約21％、希望があればある施設が13%であった。卒後教育システムが助産師に限定した施設は5％、看護師とともに行う施設は62％と半数を超えた。卒後教育がない施設も25％であった。国際助産師連盟（ICM)の「基本的助産業務に必須な能力」のうち周産期に関する能力の到達度の低い項目は「妊娠期・分娩期 」に集中し、特に形態機能学や異常の判断であった。到達度が高い項目は「産褥期・新生児期」であり8割以上の到達度であった。周産期の業務能力に関し、卒業時の助産学生の到達度と比較すると、卒業時より業務能力の獲得がなされている。しかし、課題は、妊娠期の到達度が8割未満であり、妊娠期の対象者への支援に関する卒後教育プログラムを検討する必要がある。さらに、現職助産師が低い到達度であった項目は助産学生が卒業時に低い到達度であった学習項目結果と高い割合で一致した。つまり、卒業時の到達度が現職助産師の能力に反映している可能性があり、助産師基礎教育からの継続的な学修プログラムの必要性が示唆された。助産師の9割以上が周産期にある対象者の支援を実践する一方で、乳児や幼児期、思春期、更年期にある対象者、地域の母子を支援するものは1割前後と、周産期の助産師業務に集中している業務実態が明らかとなった。
②：最終年度の結果を踏まえ卒後教育プランの具体的草案を作成した。
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