研究課題/領域番号 |
23593345
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研究機関 | 聖隷クリストファー大学 |
研究代表者 |
黒野 智子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 准教授 (10267875)
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研究分担者 |
神崎 江利子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 講師 (10269631)
村松 美恵 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助教 (80387505)
室加 千佳 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助教 (40616918)
藤本 栄子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (80199364)
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キーワード | 母乳育児支援 / 父親 |
研究概要 |
平成24年度の研究目標は、平成23年度の研究結果から、父親の母乳育児支援プログラムを作成することであり、以下のプログラム構成および実施計画を立案した。平成24年度は、前年度おこなった生後4か月の第一子を持つ父親の母乳育児支援の研究結果を日本母性衛生学会で発表した。また、前年度の研究結果を踏まえて、①母乳育児の母子、家族への利点、②母乳育児の実際と生じやすい悩み、③具体的な母乳育児支援方法、④父親の母乳育児についてのネガティブな気持ち、⑤母乳育児について母親と話し合う機会をもつ、⑥母乳育児支援をしている父親へのサポートなどの項目で構成する妊娠中の父親への母乳育児支援教育プログラムを作成した。さらに、作成した妊娠中の父親への母乳育児支援プログラムを日本母性衛生学会での交流および母乳育児の専門家との意見交換で検討し、妊娠36週のバースプランを確認する時期にメールなどによるフォロープログラムを追加する修正を加えた。 父親の母乳育児支援プログラムは、妊娠中に実施される両親学級受講者を対象におこなうこととし、両親学級終了後30~40分程度母乳育児プログラムを実施し、その中で、父親と母親のグループに分かれてそれぞれの交流の場をつくり、母乳育児に対する考えや気持ちについてネガティブな気持ちを持つ父親もいるとの研究結果も提示しながら、意見交換をしてもらうことも含めた。また、妊娠36週にフォロープログラムを実施し、母乳育児に対する気持ちや方針について母親と話し合うきっかけを提供することとした。 母乳育児支援プログラム実施前および産後2カ月、4カ月後での評価する調査については、父親および母親双方に調査することとし、回収率を上昇させるためにメールおよび電話等も利用することを計画した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度は、父親の母乳育児プログラムの作成および修正に充分な時間を費やした。 また、調査施設の事情もあり調査研究の基盤を整えるのに時間がかかっていることから、平成25年度は、協力施設の拡大や対象者確保のための依頼の方法およびプログラムの評価についての調査方法を検討して、父親の母乳育児プログラムの実施および評価をおこなっていく予定である。 平成25年度1年かけてプログラムの評価の基盤となる研究を実施することは可能であると考える。
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今後の研究の推進方策 |
平成25年度に実施する父親の母乳育児支援プログラムは、妊娠中に実施される両親学級受講者を対象におこなうこととし、両親学級終了後30~40分程度母乳育児プログラムを実施する。講義形式で、①母乳育児の母子、家族への利点、②母乳育児の実際と生じやすい悩み、③具体的な母乳育児支援方法について説明し、夫婦で話し合ってもらう時間を作る。また、最期に父親と母親のグループに分かれてそれぞれの交流の場をつくり、母乳育児に対する考えや気持ちについてネガティブな気持ちを持つ父親もいるとの研究結果も提示しながら、意見交換をしてもらうことも含めた。また、妊娠36週にフォロープログラムを実施し、母乳育児に対する気持ちや方針について母親と話し合うきっかけを提供することとした。 母乳育児支援プログラム実施前および産後2カ月、4カ月後での評価する調査については、父親および母親双方に調査することとし、回収率を上昇させるためにメールおよび電話等も利用し調査する予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
平成24年度は、父親の母乳育児支援プログラムの作成および修正に時間をかけ、研究者の所属する大学内での会議やメールでのやり取りを通して準備を進めていった。その為、実際のプログラムに使用するパンフレットや冊子などの印刷、調査協力施設への説明などは平成25年度におこなうことになった。 平成25年度は、プログラムに使用する研究対象者である父親・母親に配布するパンフレットや冊子、協力施設で調査票および面接調査および結果分析をおこなうため、人件費および交通費、逐語録作成のためのテープお越し代、その他に繰越金及び当該年度の科研費を使用予定。なお、調査対象者を確保するためには、調査票配布など研究者もしくは調査時研究だけの役割を担う研究協力者が調査研究の依頼をする必要があると考える。そのための人件費および交通費として使用予定。
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