| 研究課題/領域番号 |
23593357
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| 研究機関 | 久留米大学 |
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研究代表者 |
田中 佳代 久留米大学, 医学部, 准教授 (10289499)
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| 研究分担者 |
中嶋 カツヱ 久留米大学, 医学部, 教授 (10279234)
加藤 陽子 久留米大学, 医学部, 講師 (70421302)
永田 真理子 久留米大学, 医学部, 助教 (70586908) [辞退]
森本 紀巳子 久留米大学, 医学部, 教授 (80268953)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2017-03-31
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| キーワード | 糖尿病女性 / 妊娠 / リプロダクティブヘルス / 支援ネットワーク / 双方向性 / 看護職者 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は糖尿病女性のリプロダクティブへルスに関わる双方向性のある支援ネットワークシステムの構築が目的である。本年度は必要とされる資源・ネットワーク開発として①ネットワークを立ち上げ、キーステーションとなる看護職者、出産経験のある糖尿病女性ピアサポーターの登録②糖尿病看護認定看護師・患者会のネットワーク、関連学会との連携を目指した。
①は、ネットワークの基盤となる研究会設立に向けて研究協力者と討議を行い、「ライフサイクルを通じて、糖尿病と共にある女性と家族の健康や生活がより快適なものとなるための支援の実践・開発と、糖尿病と共にある女性と家族などの支援者、それに関わる医療従事者、研究・教育関係者の双方向性のある支援ネットワークシステムの構築」を目的とする糖尿病と女性のライフサポート研究会を平成26年10月1日付けで設立した。その活動の一環として、糖尿病関連の情報提供や糖尿病妊娠学会等の糖尿病関連学会の事務局やホームぺ一ジをサポ一トしている創新社に業務委託を行い、ホームページ「糖尿病と女性のライフサポートネットワーク」を平成26年12月2日に公開し、糖尿病女性のための情報提供や活動報告を行っており、平成27年4月30日までにホームページへのアクセス数は7314PVである。また、平成26年度も引き続き支援に向けた人的資源の開発として、キーステーションとなる看護職者・ピアサポーターとなる出産経験のある糖尿病女性の育成のためのセミナーを平成26年12月に久留米で（参加者：1型糖尿病女性５名、母親1名、看護師 6名、助産師11名）行い、筑後・佐賀地区における糖尿病女性の支援ネットワークの構築に繋がった。
②は、患者会や地域での糖尿病看護認定看護師とのネットワークは現在その途上であるが、関連学会との連携は今後、進めていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の最終目的である糖尿病女性のリプロダクティブへルスに関わる双方向性のある支援ネットワークシステムの構築は、ネットワークの基盤となる研究会の設立と、ホームページの開設をもって、その基礎が構築できた。
支援ネットワークの活動のひとつである情報ネットワークはすでにホームページをつうじて活動を開始しており、アクセス数も多く、その効果が実証できている。人的ネットワークもセミナーの開催によって実践できているが、今後、ホームページの更なる効果的な活用、セミナー・研究会の開催により人的ネットワークを広げていくことは可能であり、おおむね順調に進展していると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、医療者（糖尿病看護認定看護師、助産師、医師等）、患者会とのネットワークを引き続き強化していくことと、関連学会との連携を推進し、更なる支援ネットワークの拡大・充実を図っていく。
また、活動の基盤となる糖尿病と女性のライフサポート研究会の活動を、セミナーや研究会の企画・実施により充実させ、人的ネットワークの拡充と入会登録による経費の確保を目指すとともに、ホームページによる情報ネットワークの更なる充実を図り、活動の継続・充実を図る。
平成27年度は研究の最終年度であり、糖屎病女性のリプロダクティブへルスに関わる双方向性のある支援ネットワークシステムの評価も行い、研究終了後も支援ネットワークの継続・充実を目指していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が余剰したのは、昨年度はセミナーの開催を２回予定していたが、研究会の設立やホームページ開設に伴う打ち合わせのための費用、開設経費等が入用となったことと、高知で予定していたセミナーが研究協力者の事情もあり実施できず、セミナー開催を久留米での１回に留めたためその結果、74877円の余剰金となった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、セミナー（11月に埼玉で開催予定）や研究会の企画・実施による人的ネットワークの拡充と、情報ネットワークとしてのホームページの運用、活動の継続・充実に向けた支援ネットワークシステムの評価のための討議等で、余剰金は次年度の交付額に含めて使用する。
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