| 研究課題/領域番号 |
23593358
|
|---|
| 研究機関 | 久留米大学 |
|---|
研究代表者 |
中嶋 カツヱ 久留米大学, 医学部, 教授 (10279234)
|
|---|
| 研究分担者 |
田中 佳代 久留米大学, 医学部, 准教授 (10289499)
加藤 陽子 久留米大学, 医学部, 講師 (70421302)
嘉村 敏治 久留米大学, 医学部, 教授 (30152870) [辞退]
加藤 裕之 久留米大学, 医学部, 助教 (30446083)
舞弓 京子 久留米大学, 医学部, 講師 (50352191)
永田 真理子 久留米大学, 医学部, 助教 (70586908) [辞退]
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2017-03-31
|
| キーワード | 子宮頚がん予防 / 思春期 / HPVワクチン |
|---|
| 研究実績の概要 |
１．「子宮頚がん予防の現状から考える思春期からのがん教育」セミナーの実施
①臨床医の立場から、現状の子宮頚がんの予防と治療の実際・HPVワクチンの副反応について、婦人科医師の講演、②教育現場に関わる教育者の立場から、今、始まろうとしている子どもたちへのがん教育について、学校教育現場に関わる大学教員の講演、③24年度に実施した養護教諭の子宮頚がん・HPVワクチンに対する認識と行動の調査結果報告④25年度に実施したオーストラリア視察で得た子宮頚がん検診とHPVワクチン接種の実態についての報告を養護教諭、看護職、医療従事者等を対象に11月に実施した。参加者は82名でそのうち養護教諭は39名で約半数であった。HPVワクチンの副反応について検討が進められる中で、HPVワクチンの有効性とリスクについて、子どもたちの将来の子宮頚がん予防という意義、学校教育でなぜ、がん教育が必要でどのように進められるのか、について再認識することができた。
２．平成26年3月に実施したオーストラリア視察結果について、オーストラリアの子宮頚がん予防～包括的ながん検診とHPVワクチンの先駆的な取り組み～について論文投稿中。
検診と登録による包括的な子宮頚がん予防を行っているオーストラリアの実態をHPVワクチンの接種が行き詰まりの感があるわが国と比較することで、課題がみえてくる。
３．女子中学生と母親に対するアンケート調査について、調査内容を一部変更し、実施計画中である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年6月のHPVワクチンの積極的勧奨の一時的中止と副反応に関する情報の混乱は、25年実施予定の女子中学生の母親への調査の実施延期を余儀なくされた。26年度に母親と同時に女子中学生の調査も実施を計画していたが、HPVワクチンの安全性に対する厚生労働省の公開データをふまえた社会の反応は、調査を受け入れるには十分ではなく、調査計画の変更を余儀なくされた。しかし、26年度に予定していたセミナーを実施し、学校教育における子どもたちのがん教育に視点を広げたことで、がん予防と健康づくりへのモデルづくりに示唆を得ることができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
１．27年度はHPVワクチン接種後の安全性に関する内外の報告の動向を注視しながら、女子中学生とその母親への調査を実施する。調査にあたっては、HPVワクチンに関連する調査内容の表現を充分考慮して作成する。
２．女子中学生・母親・養護教諭の調査結果を基に、医療・学校・行政関係者との意見交換ふまえ、「思春期からのがん予防と女性の健康づくり」モデル作成をする。作成にあたっては、子宮頚がん予防から、子どもたちへのがん教育に視点を拡げ、作成する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、平成25年度に予定していた女子中学生の母親への調査をHPVワクチンの積極的勧奨の中止、副反応に対する情報の混乱を受けて、平成26年度に実施予定の女子中学生への調査と同時に行う予定であったが、調査受け入れの調整が困難のため、年度を超えた日程変更を余儀なくされたことで、当初の予算計画に変更が生じたものである。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成25年度での実施予定であった女子中学生の母親と女子中学生への調査を実施するため、これらの(印刷費・郵送費)の経費として主に使用する。また、「思春期からのがん予防と女性の健康づくり」モデル作成のための関係者との意見交換・会議のための(旅費・人件費・謝金)の一部として使用する。
|
