研究課題/領域番号 |
23593420
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研究機関 | 久留米大学 |
研究代表者 |
三橋 睦子 久留米大学, 医学部, 教授 (50289500)
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研究分担者 |
津村 直幹 久留米大学, 医学部, 講師 (50227469)
大坪 靖直 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (60223880)
佐藤 祐佳 久留米大学, 医学部, 講師 (40368965)
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研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2017-03-31
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キーワード | 災害看護 / 感染症看護 / 危機管理 / 避難所 / ガイドライン |
研究実績の概要 |
【背景】大規模自然災害は、発災直後よりライフラインが停止し衛生水準全体が大幅に低下することにより、ほとんどのケースで二次災害としての感染症流行の危険性が指摘されている。しかし、避難所の感染症に特化した公衆衛生活動を指標として纏められた具体的なガイドラインは少ない。我々は、被災地で実際に感染防止の危機管理にかかわった保健師・看護師へのヒアリングおよび報告書等を参考に、『避難所における感染症危機管理のためのガイドライン』CDを作成した。そこで、その実用性・有用性について検証した。 【方法】調査:郵送法による質問紙調査法。 対象:阪神淡路大震災以降に大災害が発生した11県の全保健所118か所の保健師。さらに、ガイドライン作成時のヒアリング被検者15人のうち、同意が得られた3名。計121人。 【結果】全細項目の実施は、1~69人で0人は認めなかった。実施率[実施数/(n×項目数)]は、[トイレ]38項目で31.5%、[衛生用品]37項目30.7%、[清潔行動]30項目27.8%、[環境]28項目30.4%、[水]31項目16.1%、[食品]15項目26.7%、[感染症状]52項目41.1%、不要の回答率は7つのカテゴリーで0.8~3.2%であった。自由記載の意見は、概ね「フェーズ毎に対応内容が変化することが分かるようにしては」「時代で変化する薬剤の名称や生活用品等を刷新しては」「実施主体を明確にしては」等であった。 【考察】以上より、1.新たなカテゴリーへの意見は無く、概ねの対策が包含されると推察された。2.細項目においては、概ね感染予防のガイドラインとして対応策がまとめられ可視化されているものの、時間軸の必要性や、時代に対応した改訂の必要性が示唆された。3.避難所の感染制御活動には多職種による教育・管理が包含されるため、現場の看護職者が実践できる行動レベルの表現に修正するに至った。
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