| 研究課題/領域番号 |
23593447
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| 研究機関 | 札幌市立大学 |
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研究代表者 |
菊地 ひろみ 札幌市立大学, 看護学部, 准教授 (80433134)
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| 研究分担者 |
スーディ 神崎和代 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (40452990)
照井 レナ 旭川医科大学, 医学部, 教授 (30433139)
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| キーワード | 在宅看護教育 / 在宅看護実習指導体制 / 大学教育と実習の連動 / 大学と訪問看護事業所の連携向上 |
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| 研究概要 |
研究の目的は、看護系4年制大学の在宅看護学分野において、卒業時までに到達すべき水準を明確化し、演習科目との連動性、臨地実習における臨床指導方法を明確化することである。平成25年度の実施状況は以下の通りである。
１）看護系大学調査：全国の看護系大学217校に悉皆調査を行い、75校より回答があった（回収率34.％）。結果として、1）指定規則改正後にカリキュラム変更をした大学は約56％。2）在宅看護実習に含まれる内容は、「訪問看護師との同行」「受け持ち患者の複数回訪問」「受け持ち患者の看護過程の展開」を実施する大学が多く、「他職種との連携場面の見学」「退院調整」を含める大学は少数。3）看護技術については、清潔援助など「基本的な生活を整える技術」の割合が高く「医療関連援助技術」は学内演習、実習共に少数。
２）訪問看護事業所調査：全国の訪問看護事業所から30％水準で抽出した2237事業所に調査を行い、634事業所より回答があった（回収率28.3％）。結果として、1）在宅実習を受け入れている事業所が約60％、実習受入学校数は1～2校が約43％、受入のべ人数は10人未満約19％、10～20人約21％。2）実習担当者を置いていない事業所が約48％、指導者研修に参加者のいない事業所が約51％、在宅看護論履修者がいない事業所が43％。3）実習で指導可能な技術項目は、「バイタルサイン測定」「基本的生活を整える技術」「対人関係形成」に関する項目の割合が高く、医療関連援助技術」は少数。すべての項目で「指導が可能である」と答えた割合に比べて「実際に指導した経験がある」の割合は下回った。
大学・事業所共に生活を整える技術の割合いが高く、医療関連技術の割合いは少なかった。臨床指導者を置いていない事業所、在宅看護論の履修経験のない看護師や臨床指導者研修を受けた経験のない看護師が実習を担当している現状があり、実習指導体制の向上が不可欠である。
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