• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2011 年度 実施状況報告書

手の加温と高齢者の睡眠との関連をアクティグラフ・睡眠尺度を用いて検証する

研究課題

研究課題/領域番号 23593462
研究機関和歌山県立医科大学

研究代表者

岩根 直美  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 助教 (90554527)

研究分担者 水田 真由美  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 准教授 (00300377)
鹿村 眞理子  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (10143207)
羽野 卓三  和歌山県立医科大学, 医学部, 教授 (90156381)
研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2014-03-31
キーワード温熱効果 / 睡眠 / 手 / 高齢者 / 看護技術 / アクティグラフ / OSA質問調査票 / 入眠感調査票
研究概要

本研究の目的は手の加温が不眠を感じている高齢者の睡眠に影響するかをアクティグラフと睡眠尺度を用い、客観的・主観的に睡眠効果の有無を解明することである。さらに末梢循環障害の原因となる糖尿病をもつ高齢者にとって、温熱効果が睡眠促進に有効であるかを検証し、疾患を持たない高齢者と手の加温による睡眠効果が同じであるかを分析解明する。そのためには、手の加温方法について安全性の確保が重要であり、さらに高齢者が加温する用具を簡便に用いることができることが重要である。研究対象者である高齢者は手の加温する用具を準備から片付けまで行うことができることを設定しているため、加温する用具の開発が必然となった。 平成23年度は主に湿性と乾性の両方の加温用具を試作し、予備実験を行った。加温温度が40±1℃が15分間、安定して持続させることができる用具を作成している。そして、手の加温部位については両手上肢の肘頭部までを包む予定にしていたが、予備実験において高齢者の拘束感が強くなることがわかり、深部体温や皮膚温の上昇に必要な手の加温範囲を決めるための予備実験を繰り返し行っている。加温範囲の変化から、体温に関する生理的な変化をもたらすことについて文献を見直す必要があったため、文献検索し文献レビューを行っている。これらの予備実験や文献レビューは、手の加温方法の安全性を確保した看護技術の確立としても意味がある。さらに深部体温や皮膚温の上昇など確実に生体反応の変化を起こした条件で睡眠への影響を確認することは、手の加温と睡眠の関連を科学的に証明することに繋がる。つまり、プロトコールの精度を上げる予備実験は臨床研究を行うためには意義があり、重要な手順である。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

平成23年度は安全な手の加温方法の確立に向けた予備実験を半年で終了する予定であった。しかし、計画した加温方法は体を加温することは確保できたが、高齢者の感じる拘束感が強く実用的な方法ではなかった。看護技術として安定した加温と安全の確保は重要だが、技術を受ける対象に苦痛が伴うことは避けなくてはならない。そのため、身体拘束を感じることなく手の加温を行う用具の作成に時間を要した。また、身体拘束を取り除くためには加温する範囲を少なくすることが求められ、どの程度の加温で深部体温への影響があるか、皮膚温・深部体温と睡眠への影響について詳細な文献検索が必要になった。ため、臨床実験にまで至らなかった。これらの予備実験や文献レビューは今後の臨床研究を行うには必要であるため、技術の確立に要する時間の確保を行い早急に確立する。次年度は臨床実験を進めるための準備を行う予定である。

今後の研究の推進方策

平成24年度は臨床研究の実施を推進する。そのため、手の加温に関する技術の確立について6月までに予備実験を修了する。7月~9月には臨床研究に向け、倫理委員会への申請、対象者への依頼など具体的に研究を遂行する。データ収集は11月~3月に不眠をもつ高齢者から行い、データ解析は15名のデータ収集ができ次第行う。データ解析がまとまり次第、学会発表を行う。 糖尿病をもつ高齢者については、対象者への依頼を今年度中に行い、末梢神経障害の有無と程度などに応じて安全な加温方法の再検討を行う。

次年度の研究費の使用計画

臨床実験に用いる手の加温を行う用具の物品費は4月以降随時購入していく。睡眠の測定機器と体温変化の生体反応を測定する機器の購入は8月~9月に行い、平成23年度の予算額と今度予算額を合算して使用する。測定機器のプレテストは10月中に実施し、測定に必要な消耗品は使用頻度に応じて不足分を購入する。臨床研究の実施は11月~3月に行い、データの収集をするため、データ収集時の研究協力者への交通費やデータ収集後のデータ入力などの経費は昨年度の予算と今年度予算を使用する。 学会発表は報告できる人数である10名以上のデータ解析後に行う。

URL: 

公開日: 2013-07-10  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi