| 研究課題/領域番号 |
23601012
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
新小田 春美 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (70187558)
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| 研究分担者 |
末次 美子 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (70437789)
清原 千香子 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (00169963)
加来 恒壽 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60185717)
松本 一弥 広島文教女子大学, 人間科学部, 教授 (80086602)
浅見 惠梨子 千里金蘭大学, 看護学部, 教授 (80369751)
古賀 靖子 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 准教授 (60225399)
木下 義晶 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80345529)
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| キーワード | NICU治療環境 / 昼夜高照度 / 睡眠・覚醒リズム / デイベロプメンタルケア / 早期産児 / 正期産児 / 音刺激 / 生体リズム |
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| 研究概要 |
目的：昼夜高照度、騒音などの暴露下にある新生児特定集中治療室（以下NICU）で過ごす早期産児の、睡眠・覚醒リズム形成の特徴と心身発達の影響を探る。
方法：平成24年度においては、正期産児20名、NICU30名・GCU4名での在胎週齢32週齢以降の低出生体重児39名に、3日間連続測定によるアクチ活動量の昼夜の比較と睡眠の質（静睡眠、動睡眠）の割合を観測したデータの解析を正期産児との比較を分析した。さらにNICU の治療環境である照度や音による刺激が睡眠覚醒にどの程度影響するのかをアクチ測定と並行して介入観測のための養育環境の測定を行った。平成25年度は、介入測定として子宮内模擬環境の低照度環境による睡眠と、めりはり環境にあるNICU児の睡眠・覚醒リズムの特徴をActigraphによって分析。活動量、睡眠の質（Sleep 1,とSleep 2の割合）の経時的変化、昼夜の比較などを分散分析、χ二乗検定などにて特徴を見た。またバイタルデータ、光、音などとのリズム同期から、刺激の程度を分析する。結果：3日間の平均の1日の睡眠の質推移は、2-3時間の授乳リズムによる変動があり、静睡眠も1日の52%静睡眠が認められていた。児の覚醒リズムは、看護処置などの高音圧の時に対応して活動量が高かった。光の刺激についてはクベース覆布をかけているためか活動量の昼夜の有意差は認めなかった。昼夜に顕著な差はみとめなかったが、継続的な暗環境ではバイタルの安定と活動量も低かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
全体計画のStage 3 段階の介入観測を進めてきた。達成度は50-60％でとどまる。
NICUでのMRSAの感染発症により、観測を中断することとなった。（本研究との関連はない）。さらに、代表者の異動により、現状のフイールドでの観測を中止せざる負えなくなり、観測症例数を6例で処理することとなった。しかし、養育環境での音・光測定など環境要因との関係性は分析できるため、一定の成果は出せる模様である。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度から25年度までは観測が中心であったので、今までのデータの分析と論文化に取り組む。
平成24年度測定対象の、正期産児とNICUでの低出生体重児の活動量の昼夜比較
平成24年―25年度 NICU照度調整による、低出生体重児の睡眠の質評価
介入研究では子宮内模擬環境として、昼夜低照度50ルクス以下の治療環境にあった双生児の睡眠リズムの分析など、音・光刺激とバイタルモニタ―所見、アクチ活動量との同期など、生体リズムの日中の同期についての特徴などを明らかにし、児にとってのデイベロプメンタルケアを考察する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
観測中に病棟の感染症の発症により入退院の制限が行われたことや、暗室による介入観測に予定していたお部屋がNICUの治療体制や入院BABYの状況でうまく予定通りのお部屋を確保できず、対象者の確保が予定数に至らなかった。介入対象に対して、メラトニン測定を実施してきたが、症例数の半減により検査料の支出が少なかったが、現在の確保できた被験者への発達状況のフォローアップのための費用に充てたり、研究者の就任大学の異動にともない研究フイールドへの会議旅費、データ解析支援のための人件費など必要となる。さらに、当初予期していなかった、測定機器（アクチグラフ）の故障の修理費に約30万ほどかかるなど、測定計測環境を整備する費用が継続的に発生する。
測定機器（アクチグラフ）修理かもしくは新規購入。音・光環境の分析を追加など、他施設共同のための会議旅費発生。被験フォローアップのための調査費用、研究最終年のための、データ整理や研究全般支援の雇用人件費、執筆料、学会参加旅費などを必要とする。
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