教育工学分野の引用論文データベースの構築と計量文献学的手法による研究動向の解明

2011 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 23650542
• 研究機関: 鳴門教育大学
• 研究代表者: 石内 久次 鳴門教育大学, 経営企画本部(情報基盤センター), 事務補佐員 (00532912)
• 研究期間 (年度): 2011-04-28 – 2013-03-31
• キーワード: 教育工学 / カリキュラム・教授法開発 / 研究動向

研究概要

本研究は、国内の教育工学分野の研究を専門的に扱う学会が発行する学会誌に掲載された論文について、書誌情報と、論文が引用する文献情報とを、引用文献情報データベースとして作成すること、及び作成したデータベースを基に計量文献学的手法を駆使して、教育工学分野の研究動向を明らかにするものである。本年度は、分析の対象とする教育工学分野の範囲の確定を行った。その結果、日本教育工学会、日本科学教育学会、教育システム情報学会、日本教育メディア学会、日本教育情報学会、電子情報通信学会 教育工学研究会、情報処理学会 コンピュータと教育研究会の７つの学会を教育工学関連学会と定めた。次に７つの学会が刊行する学会誌に掲載された研究論文の中から、教育工学と関係がある論文の選定・抽出を行い、引用文献情報データベースを作成した。その結果、７つの学会の学会誌に掲載された平成12年（西暦2000年）以降の論文について、約5,000件の情報をデータベース化した。データベースの内容項目は、書誌情報として通常の文献情報データベースと同様、著者名、タイトル、掲載誌名、巻、号、掲載頁、発表年である。また、引用文献情報については、引用文献の種類に応じて入力することとし、引用文献が７つの学会の学会誌に掲載された論文である場合は、著者名、タイトル、掲載誌名、巻、号、掲載頁、発表年とした。他方、書籍の場合には、著者名、タイトル、発行年とし、その他の論文や記事（web 頁を含む) の場合には、著者名、タイトル、掲載誌名またはURL、発表年として、入力を進めている。平成24年6月までに、これらの情報の入力を完了し、引用文献情報データベースが完成の予定である。分析手法については、引用論文の分析を行っている関係文献を収集し、これまで欧米論文に適用されてきた分析方法を検討した。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

平成23年8月に研究活動に支障をきたす重傷を右脚に負い、それが当初の計画より2ヶ月以上研究の進行が遅れる原因となっている。また、この重傷のために長距離の移動に支障が生じ、国内の資料調査、情報収集のための出張を十分に行うことができなかった。現在は従来通りに研究活動が行える状態に回復したので、これまでの遅れを取り戻し、当初の計画通りに研究を行う予定である。本年度の研究実施計画で、教育工学分野の範囲の確定について、本研究で分析の対象とする教育工学分野の研究論文である７つの学会誌に掲載された論文に関しては、これらの論文の入手及び論文情報の収集を行い、ほほ確定できているが、一部の論文については、内容の更なる精査が必要である。次に、引用文献情報データベースの作成について、上記の７つの学会誌に掲載された論文は、平成12年（西暦2000年）以降の約5000件の情報をデータベース化した。これらの論文の書誌情報については、ほぼデータベース化できたが、引用文献情報については、現在も入力中である。また、分析手法の検討については、引用論文の分析を行っている関係文献等の資料の収集から、作成したデータベースを材料として、これまで欧米論文に適用されてきた計量文献学的手法を用いた分析の検討を行っているが、データベースへの引用文献情報の入力が分析可能なデータ数に達していないため、詳細な検討が進んでいない。

今後の研究の推進方策

次年度の前半までに、本年度に予定していた研究の遅れを取り戻すため、以下の項目に重点を置き、研究を進める。引用文献情報データベースについては、平成23年度発行の学会誌に掲載された論文を追加し、書誌情報については6月までを目途に完成を目指す。また、引用文献情報の入力は遅れ気味のためアルバイト等を注力して完成を急ぐ。分析手法については、作成したデータベースを基にこれまで欧米論文に適用されてきた計量文献学的手法を適用し、分析手法の吟味を行う。次に、次年度の当初の研究実施計画にあった以下の項目を行う。分析手法については、分析の試行結果に照らし、必要であれば日本語の書誌情報の実態に合わせたものに改良する。各種指標の算出については、改良した分析手法により、インパクトファクター等を算出する。分析結果のとりまとめについては、分析結果を考察し、報告書にまとめる。データベースの公開については、作成したデータベースの仕様を合わせて公開することで、ボランティアによる入力で継続して情報が蓄積されるようになれば、それにより毎年新たな分析が行えるようなる。そのように関係学会に働きかけたいと考えている。

次年度の研究費の使用計画

次年度の直接経費1,100,000円と本年度の次年度使用額700,000円の合計1,800,000円の研究費については、費目別内訳を物品費50,000円、旅費200,000円、人件費・謝金650,000円、その他900,000円に変更する。次年度使用額が生じた理由は、平成23年8月に研究活動に支障をきたす重傷を右脚に負い、2ヶ月以上研究活動が遅滞したことによる。そのため、データ入力に関する人件費・謝金とその他の経費（入力委託費）が使用できなかった。また、長距離の移動に支障が出たため、本年度後半における旅費についても使用ができなかった。次年度の研究費の費目別内訳の明細については、次のように計画している。物品費50,000円の内訳は、データ印刷用のプリンタトナー40,000円、プリンタ用紙10,000円とする。旅費200,000円の内訳は、国内旅費として、調査・研究旅費（内訳：2回）100,000円、成果発表旅費（内訳：2回）100,000円とする。人件費・謝金650,000円の内訳は、データ作成補助（内訳：2人×5月）500,000円、専門的知識の提供（内訳：2人×1回）100,000円、資料提供閲覧50,000円とする。その他900,000円の内訳は、データ入力委託費800,000円、研究成果投稿料100,000円とする。