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在日外国人児童生徒の教育に関して、近年大きく取り上げられているのが、日本語能力の不足と、それに伴う学校不適応や学力低下の問題である。すでにこの問題が深刻化している米国では、不適応等の問題を当該児童生徒だけに帰せず、彼らに最も身近な存在である保護者の観点に立った研究が進んでいる。保護者らは経済的格差だけではなく、派遣労働や期間工労働といった不安定な労働環境に晒されている。そうした状況が児童生徒らの教育を大きく左右することは紛れのない事実である。本研究はブラジル人保護者らを対象にし、当事者である彼らは自らの社会的地位をどのよう把握して、それとどう向き合っているのかを成人教育を通して検証した。
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