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グローバル化の進展にともない、1990年代以降、日本には多くの外国人労働者が流入するようになった。本研究のねらいは、この動向をにらみつつ、「非定住型」の外国人と日本社会の望ましい関係について考察することにある。特に、日本企業がベトナム人技能実習生を対象に行う日本語学習支援活動を取り上げ、その取り組みの意義を検討した。
その結果、日本語学習支援活動の実践は、技能実習生と企業の両者にとってビジネスチャンスとなりうることが明らかとなった。その上で、日本における社会的統合にとって、「非定住型」外国人とホスト社会の人々の双方が、現在および未来にわたって利益や幸福を享受できることが重要であると指摘した。
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