| 研究課題/領域番号 |
23653249
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
増田 健太郎 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (70389229)
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| 研究分担者 |
松崎 佳子 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (30404049)
大場 信恵 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (00403931)
生田 淳一 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (70412450)
友清 由希子 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (20363294)
黒川 光流 富山大学, 人文学部, 准教授 (40325543)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| キーワード | 学力 / ストレスコーピング / 学校組織文化 |
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| 研究概要 |
本研究は教員のストレス対処を支援するコンサルテーションシステムの開発を目的としている。本年度は、教員のストレスの要因は何であるのか、その対処法はどのようなものであるのか、予備調査として、教員面接調査を10名行った。また、教育センターでは教員のストレスやコンサルテーションをどのような形で行っているのか、福岡市教育センターと札幌市教育センターで担当主事の面接調査を行った。それらをもとに、質問紙調査を作成し、初任者430名に対して、調査を行い分析中である。先行研究での知見、キャリア別に筆者が行った質問紙調査の結果の再分析を行い、初任者対象質問紙調査と合わせて、本調査の質問紙調査の質問事項の検討を行っている。 また、事例校3つに対して、質問紙調査を行うと共に、ストレスマネジメント研修会を3回行い、その研修がどのような効果をもたらしているのか、検討を行った。コンサルテーションに関しては、1校に対して、週1回、学校訪問をし、校長・教頭・教務主任・担任へのコンサルテーションを行い、その結果を分析中である。さらに、もう一校の事例校では、授業観察・授業研究に参加し、研修会を実施すると共に、授業づくりにおけるコンサルテーションのあり方を模索している。 教員のストレスは多忙感と授業力不足、学校組織文化の中でのコミュニケーション不足からきていることが、現段階では示唆されている。また、ストレスについて、教務主任に相談すると逆効果であるという結果も得られた。学校組織が変革されていく中で、全体性の問題か、個別の学校の問題か、明らかにしていくことが課題として残されている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
やや遅れている要因は以下の3点である。1.研究者全員が集まる合同会議が1回しかもてなかったこと、何人かで集まる会議も3回程度しかもてず、後は、メール・電話でのやりとりであったことである。2.先行研究の収集・分析に時間が多くかかり、質問紙作成が遅れたことである。教員のストレスの研究は先行研究として膨大にあり、それらの中から参考になる文献・質問紙を検討し、教員への面接調査と合わせた質問紙作成に多くの時間を費やすこととなった。キャリア別での質問紙調査を行う予定であったが、本年度は初任者教員に対象を絞り、その結果をもとに、本年度以降、対象者を増やしていく予定である。3.事例校選定に時間がかかったこと、事例校の中で、相手のニーズと研究の意図のすりあわせなど事前の打ち合わせに時間がかかり、実際に学校に入るのが遅くなったことである。事例校でのデータは、質問紙調査・面接調査・授業観察記録など膨大な量となり、それらのデータ処理に多くの時間を費やした。 以上のことにより、質問紙調査及び学校改善のためのツール開発の計画まで行く予定であったが、そこまでいかなかったことが（3）にした理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究者合同会議を2回開き、それぞれの研究の進捗状況を確認する。昨年度収集したデータを基に、本調査の質問紙調査の作成を行い、サンプル数を増やすために、対象学校の拡大を行う。その分析によって、キャリア発達の課題が明らかになると考える。また、面接調査の人数も拡大し、半構造化面接によって、教員がどの発達段階でどのようなストレスを持っているのか、明らかにした上で、コンサルテーションの方法、支援ツールの開発を行いたい。 個人のストレスと学校のストレスは重なる部分と独自性の部分がある。また、校長のリーダーシップのあり方も大きな影響を与えている。管理職の有り様、学校組織文化をポジティブに変容していく方法の開発も行う。その際は、研修会をどのように行うかが課題である。研修会も積極的に行い、その評価も研究対象とする。また、継続的なコンサルテーションを行うことにより、学校や個人の変化がどのように起きているのかも明らかにしていく。事例校でアクションリサーチの方法で調査を行い、開発した方法を一般化できるように改善していく。スクールカウンセラーなどの外部者がどのように学校と関わることが有効なのかも明らかにする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
研究者合同会議を2回行う。その旅費として使用する。また、国内外を問わず、学校が教育機関としてうまく機能しているところの調査を行う。その旅費として使用する。 事例校においては、コンサルテーションを行う上で、学級経営診断ツール(例えばＱＵテストなど）を使用し、コンサルテーションを行う予定である。その購入費として使用する。 質問紙調査用紙の印刷費・データ入力謝金、データ分析ソフトの購入火として使用する。
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