| 研究課題/領域番号 |
23659362
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
伊木 雅之 近畿大学, 医学部, 教授 (50184388)
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| 研究分担者 |
佐藤 裕保 仁愛大学, 人間生活学部, 准教授 (10337115)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-28 – 2013-03-31
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| キーワード | 成人保健 / 骨折 / 骨粗鬆症 / 大腿骨近位部骨折 / 大腿骨起因部構造解析 / 骨折リスク評価 / コホート研究 |
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| 研究概要 |
申請者らの最終目標は、骨密度のみに基づく現在の骨粗鬆症の介入開始基準を、骨強度評価による骨折リスクに置き換えることであり、そのために本研究では、大腿骨近位部の構造特性評価法としてHip structure analysis(HSA)を日本人に導入し、15年間の大腿骨近位部骨折のリスクをHSAが表すかどうかを評価し、看過できないリスクから逆算して求めたHSA指標値を基に介入開始基準の設定を試みている。 本研究の母体となるJapanese Population-based Osteoporosis (JPOS) Cohort Studyでは、全国に分布する７調査地から3調査地を選んで追跡しており、平成23年に15年次を迎えた。しかし、その3地域の内、１地域は自治体の事情で調査が困難となって見送りとなり、別の１地域は東日本大震災と福島第一原発事故の影響で実施困難となった。そこで、JPOS baseline研究を完遂しながら、追跡されてこなかった4地域から北海道芽室町と新潟県上越市を新たに15年次追跡調査の対象とし、調査を行った。調査はさぬき市を含めて成功裏に実施でき、984人が受診し、追跡率は71％となった。しかし、baselineのHSAの解析は終了したが、芽室町と上越市は3年次と6年次調査の対象となっていなかったため、これらの時点でのHSA解析はできなかった。 調査受診者の骨折は把握され、主要骨粗鬆症性骨折58件、内、大腿骨近位部骨折は5件であった。未受診者のアンケート調査も実施し、骨折もつかんでいるが、現在集計中である。 東日本大震災などによる影響もあったが、急遽、調査地を変更することで乗り切り、その後、研究はほぼ順調に遂行されており、当初の目標を達成できるものと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査を予定していた３地域の内、１地域は自治体の事情で調査が困難となって見送りとなり、別の１地域は東日本大震災と福島第一原発事故の影響で実施困難となった。そこで、JPOS baseline研究を完遂しながら、追跡されてこなかった4地域から北海道芽室町と新潟県上越市を新たに15年次追跡調査の対象とし、調査を行った。調査はさぬき市を含めて成功裏に実施でき、984人が受診し、追跡率は71％となった。ただし、baselineのHSAの解析は終了したが、芽室町と上越市は3年次と6年次調査の対象となっていなかったため、これらの時点でのHSA解析はできなかった。それでも、大腿骨近位部骨折は把握され、研究はおおむね順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査地の変更という予期せぬ事が起こったが、別の地域を追跡に加えることで乗り切れたので、今後の研究計画に大きな変更は必要ない。ただし、当初、副次的に実施を考えていた3年次と6年次の時点でのHSA解析はできなくなった。とは言え、baseline時点でのHAS指標が大腿骨近位部骨折のリスクを表すかどうかが本研究の目的であるので、それは予定通り実施可能である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
特に変更は予定していない。
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