• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2012 年度 実績報告書

イオンペア超分子構造の2次元化とその機能発掘

研究課題

研究課題/領域番号 23681016
研究機関熊本大学

研究代表者

上村 忍  熊本大学, 自然科学研究科, 助教 (60423498)

研究期間 (年度) 2011-04-01 – 2014-03-31
キーワード自己組織化 / ナノ材料 / 超分子構造
研究概要

水溶性のメレムのpKbから,各pHにおける水溶液-電極界面における自己組織化挙動,及びメレムと同類のヘプタジン環誘導体であるシアメルル酸の合成及びその界面自己組織化挙動を走査型トンネル顕微鏡 (STM) 及び電気化学測定により評価した.
メレムに関しては,pKb1が12であり,弱アルカリ性及び中性中においては,メレムが基板に対して平行に横になった状態で形成するハニカム構造と充填構造,そして,メレムが垂直に立ち上がった状態で集合したと推測されるファイバー構造が構築された.しかし,カチオン化するpH1などの酸性条件下ではファイバー構造は構築されなかった.このことから,最もメレムが密に集合化しているファイバー構造では,カチオン化に伴う静電的反発から構築されなかった,と推測される.
前年度合成したシアメルル酸のSTM観察では,メレムと異なる挙動を示した.まず,シアメルル酸の状態では極めて溶解度が低いことから,前駆体のシアメルル酸カリウムにより実施した.現在までの結果,電気化学的及びpH変化ではランダムな吸着構造が確認されたが,明確なシアメルル酸の分子像観察に成功した.また,分光学的手法によるシアメルル酸同定では,高い純度と考えられていたが,STM観察ではごくまれにメラムが観察された.このことから,シアメルル酸誘導体は金基板への吸着力がメレムよりも強いこと,不純物の存在が自己組織化に影響を及ぼしていたことが推測される.
これら自己組織化に関しては,イオンペアや水素結合による相互作用以外にも,イオン化したハロゲンも利用可能なハロゲン結合に関しても,検討を行い,配列構造構築に成功した.
またメロンを物理修飾した電極による電気化学では,触媒作用を見出すことに成功した.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本年度においては,メレム及びシアメルル酸の2次元イオンペア構造をめざし,単体・混在系における自己組織化挙動評価,及びメロン分散溶液によるメロン薄膜の作製と電気化学的評価が目標であった.予定通り,各分子のpH依存性とメレム-シアメルル酸混合系の自己組織化,メロン薄膜の電気化学に関して実施した.特にメレムのpH依存性では,メレムのサイドでの相互作用はカチオン化または対アニオンの影響は見受けられず,高度に配列することが確認され,過塩素酸(無機)アニオンとメレムカチオンが存在する配列であることが示唆された.
しかしながら,分光学的に高純度のシアメルル酸であったが,分子レベルでの解像度を有するSTMでは,ごくわずかに含まれている不純物が単体での自己組織化に影響を及ぼしていることが確認された.これにより,現在混合系における自己組織化挙動が不明確であることが認識され,現在高純度精製を実施している.
また,近年ハロゲンイオンを導入した場合,ハロゲン結合も相互作用の一つであることが示唆されており,ハロゲン結合とイオンペアとの相違をするため,ハロゲン結合に関しても合わせて自己組織化挙動を評価した.その結果,ハロゲン結合においては水素結合と同程度の強さを有した状態では十分に2次元自己組織化構造を構築することが可能であり,現状の分子ではハロゲン結合の可能性はないと考えられる.
このように,イオンペアの自己組織化構造の構造構築には至ってないものの,それを解決すべく問題点は確認されており,ほぼ純情に進展していると考えられる.

今後の研究の推進方策

イオンペア構造体の構築のためには,より高純度化のためのシアメルル酸の再精製,または加圧による規則性の高いメロンの合成による高純度シアメルル酸の合成を実施する必要性がある.この手順により得られた高純度なシアメルル酸の自己組織化挙動評価を実施し,イオンペア構造体の構築を目指す.さらに構築されたイオンペアの機能評価の一環として,電気化学的な触媒能(水や過酸化水素などの分解)にて構造安定性と機能評価を実施する.
それ以外のヘプタジン環誘導体(カルボジイミド基,アジド基などの導入)も並行して合成,自己組織化評価を行い,各単体との自己組織化挙動,電気化学的・有機化学的物性評価を実施し,将来的に共有結合可能なビルディングブロックとしての布石を打つ.
メロンに関してはペプチドによる分散も合わせて実施し,より高い分散溶液の作製,薄膜化とその導入最小限界の追求を目指す.

  • 研究成果

    (10件)

すべて 2013 2012

すべて 学会発表 (10件)

  • [学会発表] ヘプタジン環含有分子の界面自己組織化挙動におけるpHの影響2013

    • 著者名/発表者名
      中村優佑
    • 学会等名
      日本化学会第93春季年会
    • 発表場所
      立命館大学びわこ・草津キャンパス
    • 年月日
      20130322-20130325
  • [学会発表] 多官能性分子から成るハロゲン結合性超分子構造の構築とSTM観察2013

    • 著者名/発表者名
      稲尾由佳梨
    • 学会等名
      日本化学会第93春季年会
    • 発表場所
      立命館大学びわこ・草津キャンパス
    • 年月日
      20130322-20130325
  • [学会発表] 窒化炭素系分子メレムの自己組織化構造の電気化学的制御とpH依存性2013

    • 著者名/発表者名
      坂田憲紀
    • 学会等名
      有機エレクトロニクス研究会
    • 発表場所
      産総研九州センター
    • 年月日
      20130305-20130305
  • [学会発表] メレムから成る水素結合性2成分系自己組織化構造の界面挙動2012

    • 著者名/発表者名
      坂田憲紀
    • 学会等名
      2012年日本化学会西日本大会
    • 発表場所
      佐賀大学
    • 年月日
      20121110-20121111
  • [学会発表] 2D self-assembly of melem at the aqueous solution-Au(111) interface controlled by electrochemical pontential: scanning tunneling microscope study2012

    • 著者名/発表者名
      坂田憲紀
    • 学会等名
      ICEAN2012
    • 発表場所
      Brisbane, Australia
    • 年月日
      20121022-20121025
  • [学会発表] 窒化炭素系分子の溶液分散挙動評価2012

    • 著者名/発表者名
      西前建吾
    • 学会等名
      第61回高分子討論会
    • 発表場所
      名古屋工業大学
    • 年月日
      20120919-20120921
  • [学会発表] 窒化炭素系分子メレムからなる水素結合性2次元ポーラスネットワークの構築2012

    • 著者名/発表者名
      上村忍
    • 学会等名
      第61回高分子討論会
    • 発表場所
      名古屋工業大学
    • 年月日
      20120919-20120921
  • [学会発表] βシート型ペプチドの会合体構築挙動の評価及びその固定化2012

    • 著者名/発表者名
      鋤崎晶彦
    • 学会等名
      第61回高分子討論会
    • 発表場所
      名古屋工業大学
    • 年月日
      20120918-20120921
  • [学会発表] Construction of melem self-assembled fibers at the solution-solid interface controlled by electrochemical potential2012

    • 著者名/発表者名
      上村忍
    • 学会等名
      第61回高分子年次大会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      20120529-20120531
  • [学会発表] In-situ Control of 2D Nanoporous Structures Consisted of Melamine and Melem at the Solution-Solid Interface2012

    • 著者名/発表者名
      上村忍
    • 学会等名
      IACIS2012
    • 発表場所
      仙台国際会議場
    • 年月日
      20120513-20120518

URL: 

公開日: 2014-07-24  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi