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体育会系，就職，スポーツマンをキーワードに，経済雑誌，主要3紙（朝日，毎日，日経），地方紙（北海道新聞）の記事検索システムを利用し，メディア上の体育会系就職の変遷を追った．1985年～現在までで，総計926件の記事がヒットした．そのうち2000年～2015年9月までの間の153件を用い，経済状況，とりわけ大卒新卒市場の変動との対応見るための予備的な分析を行った．具体的には，2008年リーマンショックの前後で記事件数や内容の変化が見られるかを検討した．結果，大卒労働市場の回復局面（Ⅰ期：2003年60.2％→2006年68.1％；Ⅱ期：2010年57.6％→2014年68.4％）において，記事数の増加が見られた（Ⅰ期：2003年7件→2006年13件；Ⅱ期：2010年7件→2014年18件）．労働市場が徐々に回復する際にどのような新卒者を迎えれば良いかという「新卒採用基準」が社会的に問題化するからと仮説された．また，現在に近づくに伴い，出現頻度が高くなる結果となった（Ⅰ期：年平均8.25件；Ⅱ期：年平均11.2件）．この背景には昨今の大学運動部への注目の高まり，アスリートのセカンドキャリアへの注目の高まりがあると推察された．
また，体育会学生就職支援企業Aのサービスを2013-14年度に利用した学生のプロファイルデータを用い，大学グループ，文理区分，入学経路，英語レベル，部内役職等を統制した上で，<体育会系>学生が東証一部上場および東洋経済企業力ランキング上位企業から内定を獲得したか否かについて，スポーツ競技の及ぼす影響を男女別に分析した．スポーツは大学グループの次に高い説明力を有し，内定率が低調な部に対して，男子では野球，ラグビー，アメフト，競漕，ラクロス，サッカーが，女子ではゴルフ，スキー/スケート，硬式テニス，ラクロスが，5％水準で有意に内定率を高める効果を持った．
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