• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2012 年度 実施状況報告書

運動教室の実施形態を考慮したQOL向上に対する運動の効果

研究課題

研究課題/領域番号 23700839
研究機関東北学院大学

研究代表者

高橋 信二  東北学院大学, 教養学部, 准教授 (50375482)

キーワード身体活動プログラム / QOL / 介入研究 / マルチレベルモデル
研究概要

これまでに研究代表者は,運動には,直接的に中高齢者の生活の質(QOL)を向上させる効果(直接的効果)と身体的機能の改善を介してQOLを向上させる間接的な効果(間接的効果)があり,直接的効果の方が間接的効果よりもQOL向上に強く関連することを報告している.しかしながら,この成果は単一の運動教室を対象として得られたものであった.この成果の一般化をはかるために,本研究では,さまざまな実施形態で運営されている運動教室を非ランダム化対照比較試験により比較検討する.
比較対象となる運動教室のタイプは,それぞれ,運動指導のライセンスを有する少数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Aタイプ),運動指導のライセンスを有する多数の指導者が集団トレーニングを実施するタイプ(Bタイプ),運動指導のライセンスがない指導者が多数で集団トレーニングを実施するタイプ(Cタイプ),健康に関する講義受講(3回の運動指導含む)と個別で運動を実施する統制群である.このうち,Cタイプと統制群の測定はH23年度において実施済であった.
H24年度の達成目標はAおよびBタイプの測定・介入を完了させ,データセットを完成させること,成果を発表・報告していくことであった.若干,当初の予定通りには進まなかった箇所はあるものの,おおよそ順調に研究を進めることが出来た.遅れが生じた箇所は,Aタイプの対象者数が十分ではなかった点,成果報告が予定よりも少なかった点である.本年では,Aタイプの対象者数の増加させること,成果報告を増やすことが目的である.
現段階で得られている成果は,QOL向上に対する運動の効果はいずれの教室においても直接的効果が間接的効果よりも大きいこと,また,筋機能の向上はQOLの向上に関連する可能性があること,である.昨年度,これらの成果は国際学会発表1回,国内学会発表2回にて報告された.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

H24年度は,AタイプおよびBタイプの運動教室を実施することが目的であった.先述の通り,対象者数がやや少ない点,成果報告が予定よりも少なかった点はあるものの,おおよそ予定通り遂行できた.

今後の研究の推進方策

本年度以降の実施計画は,若干不足しているAタイプの対象者数を増加させ,分析精度の高いデータセットを完成させることを目標とする.また,これまでに得ている成果を学術誌論文(国際誌1編,国内誌1編の予定)にて報告する.

次年度の研究費の使用計画

主に成果報告(論文掲載,印刷出版)に掛かる費用を使用する.

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2012

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 運動実施によるQOL向上に対する地域コミュニティの影響2012

    • 著者名/発表者名
      高橋信二
    • 学会等名
      日本体育学会第63回大会
    • 発表場所
      神奈川県平塚市
    • 年月日
      20120822-20120824
  • [学会発表] 地域コミュニティと身体活動量・体力・QOLとの関連2012

    • 著者名/発表者名
      引地俊太郎,高橋信二
    • 学会等名
      日本体育学会第63回大会
    • 発表場所
      神奈川県平塚市
    • 年月日
      20120822-20120824
  • [学会発表] Association Between Mental Health and Physical Fitness in Japanese Middel-Aged and Older Adults2012

    • 著者名/発表者名
      Takahashi S, Suzuki K, Masuko T
    • 学会等名
      Annual Congress of European College of Sport Science
    • 発表場所
      Bruges, BE.
    • 年月日
      20120704-20120707

URL: 

公開日: 2014-07-24  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi