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世界的に見ても先進国では児童の肥満率は年々上昇傾向を示しており，また幼少期に肥満であった場合，高い確率で成人肥満に移行する事が報告されている。そこで，本研究では今後肥満率が増加するとWHOに予想されており近年経済発展が著しいインドネシア共和国在住の児童を対象とした，肥満予防教育プログラムの開発を試みた。都市部での児童肥満率は裕福層の家庭の児童に多く（20％），郊外では2%にとどまった。質問紙を用いてそれぞれの因子を考察したところ，裕福層では絶対的な児童の活動量不足に加え，食事の責任者を家政婦が担っている事が多く，家庭で食に関する教育がなされていない可能性が示唆された。
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