| 研究課題/領域番号 |
23701005
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
川本 思心 北海道大学, 高等教育推進機構, 特任講師 (90593046)
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| キーワード | 科学技術コミュニケーション / 教育プログラム |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、近年社会からの要請が強い、理工系学生のコミュニケーション能力の向上と、学校教員の理科授業力の向上を目指す科学技術コミュニケーション教育のプログラムについて検討する事である。
本研究のデータ収集と教育実践の場のためのフィールドは、平成23年度と24年度は東工大大学院科目「科学技術コミュニケーションと教育」と、この科目と連携して開催される大田区教育委員会の教員研修、および同大学院科目「新エネルギービジネスと社会受容」「サイエンスカフェ―組織と運用」等であった。平成25年度は申請者が北海道大学へ異動したことにより、これらの活動で得た知見を北海道大学CoSTEPでの科学技術コミュニケーション教育へ援用していくとともに、蓄積したデータの分析を行った。
また科学技術コミュニケーション、科学史、科学哲学の研究者による国際ワークショップにて、申請者らがとりくんできた科学技術コミュニケーション教育について報告した（2014年1月7日）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度に東工大から北大に異動したことにより、新たなフィールドの開拓が必要となった。これまでの知見を生かした高校生と大学院生の交流を軸としたプログラムの実施などを行ったが、十分な関係性を構築するには至っていなかったため、データをとることは避けた。現在、東工大で得たデータ分析と、北大での事例をふまえての解釈等を進めており、次年度に向けて若干の遅れは取り戻すことができると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の核となった東工大と大田区の取組みは、平成25年度の清水窪小学校におけるサイエンスコミュニケーション科設立の核となった。この取組みのフォローアップも視野に入れ、最終年度となる平成26年度はデータの分析・成果発表をさらに進める。また北海道大学における実施、本手法の応用について検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度から申請者は東京工業大学から北海道大学へ異動した。これまで教育と研究は完全に同一のフィールドで行ってきたが、北海道大学ではその他の教育プログラムも多数実施することになり、やや研究に遅れが生じたのが一つの原因である。
平成26年度は教育プログラム実施のための雑費に加え、論文作成や学会出席等に関する用途にも支出する。
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