最終年度である平成25年度は情報サービスの分析モデルに基づいた事例研究を中心に行った. 昨年度から継続しているレストラン情報サービスの研究をさらに発展させて,口コミに代表される評価情報についての利用者の意識と行動のギャップを明らかにし,評価情報の重要性が一般に考えられているよりも低い可能性について検討し,平成25年9月開催のThe 2013 International Knowledge Management Organizations Conferenceにて発表を行った.また,その際の論文が米Springer社から刊行された書籍『The 8th International Conference on Knowledge Management in Organizations』に掲載された.また,この内容を発展させた研究について,平成26年9月に開催予定の国際会議(IFSAM2014)にて報告予定である. また,これも昨年度から継続して実施している位置情報プラットフォームの普及と公共財(コモンズ)としてのプラットフォームの可能性についての論文と,今年度になって新たに取り組んだ事例研究(みんなの経済新聞ネットワークに所属する松山経済新聞)に基づく論文が平成26年3月に晃洋書房から刊行された『地域創生学』に掲載された. 研究期間全体を通じては,論文5本,国内学会での報告3回,国際会議での報告5回を行った.
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