• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2013 年度 実施状況報告書

組織における会計的知識基盤の探求

研究課題

研究課題/領域番号 23730459
研究機関群馬大学

研究代表者

新井 康平  群馬大学, 社会情報学部, 講師 (30550313)

キーワード会計的知識 / 個人的帰結 / 実験室実験 / アンケート調査
研究概要

本年度は,これまで実施してきた会計的知識が意思決定にもたらす影響についての研究が実験室実験などの内的妥当性を重視したものだったことに対して,より一般的な研究成果を得るための外的妥当性に関連した研究を推進した。
まず,会計的知識の量が決定される要因を明らかにするために,複数の大学で会計学を専門に学ぶ学生を対象としたアンケート調査を実施した。このアンケート調査は,どのような属性が会計的知識の増減に影響しているのかを明らかにする為のものである。結果として,性格のような個人属性が会計的知識の獲得には有意な影響をおよぼさないことを確認した。
また,会計的知識の量が,どのような個人的帰結をもたらすのかを明らかにするため,一般の社会人を対象とした大規模なアンケート調査を実施した。このアンケート調査については,まずは会計学的知識ではなく経営学的知識の状況について論文に取りまとめており,これは本年度刊行された日本情報経営学会誌に掲載された。本年度は,これら成果を踏まえ会計学的知識が個人にもたらす帰結について,他の知識との弁別妥当性を注意深くきりわけながら検証を行う予定である。
この3年間において得た発見時実を整理すると,1)会計的知識は業績評価の主観的な意思決定において影響をおよぼす,2)会計的知識は個人の性格などの影響を受けずに獲得可能である,3)会計的知識は職種や職位を統制した上でもなお個人の収入を向上させる効果を持つ,ということになる。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

会計的知識が個人の意思決定に与える影響の有無を実験室実験で確認し,またそれらがもたらす個人的帰結についての大規模なアンケート調査による確認作業が終了しており,これは当初の計画通りの進展度合いである。

今後の研究の推進方策

最終年度にあたるため,これまで獲得したデータの詳細な分析,論文の取りまとめ,そしてアウトリーチ活動などが今後の研究の重要な内容となる。また,フォローアップインタビューを行うことで,会計的知識の重要度が実務でどのように意識されているのかについて追加の調査を行う予定である。

次年度の研究費の使用計画

次年度に出版が予定される書籍の購入に適していると判断したため次年度使用とした。
物品費として書籍の購入に当てる予定である。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 経営学に関する宣言的知識2014

    • 著者名/発表者名
      新井康平・服部泰宏
    • 雑誌名

      日本情報経営学会誌

      巻: 34(2) ページ: 40-50

  • [雑誌論文] 業績報告形式が意思決定に与える影響2013

    • 著者名/発表者名
      福島一矩・妹尾剛好・新井康平
    • 雑誌名

      会計プログレス

      巻: 14 ページ: 40-53

    • 査読あり
  • [雑誌論文] CVP分析に基づく利益予測モデルの経験的検証2013

    • 著者名/発表者名
      新井康平・福嶋誠宣
    • 雑誌名

      会計プログレス

      巻: 14 ページ: 1-13

    • 査読あり
  • [学会発表] 報酬決定における順序効果:実験室実験

    • 著者名/発表者名
      新井康平・福島一矩・妹尾剛好
    • 学会等名
      日本管理会計学会2013年度全国大会
    • 発表場所
      立命館大学
  • [学会発表] CVP 分析の実践的利用へ向けて:集約された会計情報の利用の問題

    • 著者名/発表者名
      新井康平・福嶋誠宣・松尾貴巳
    • 学会等名
      日本会計研究学会第72回大会
    • 発表場所
      中部大学
  • [学会発表] 経営学の普及:その現状と規定要因

    • 著者名/発表者名
      新井康平・服部泰宏
    • 学会等名
      日本情報経営学会第66回全国大会
    • 発表場所
      群馬大学

URL: 

公開日: 2015-05-28  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi