研究課題
本研究は、EPAに基づき来日している、インドネシア人看護師候補者および介護福祉士候補者を対象として、その渡航動機、ライフヒストリー、海外就労意識などを明らかにすることによって、外国人看護師・介護福祉士候補者養成の制度上の問題を提示しようとするものである。2013年度は、①先行研究のフォローをするとともに、②インドネシア人看護師・介護福祉士候補者の潜在的プールである、インドネシアの看護学校の学生の海外渡航意識を明らかにした。③さらに、日本に滞在するインドネシア人看護師・介護福祉士候補者にヒアリング調査を行うとともに、④これまでの研究成果を論文に集約した。第一に、前年度に引き続き、先行研究のフォローを目的として、文献資料の収集とその読み込みを行った。第二に、インドネシア、ジャカルタ特別州にあり、海外へ看護師を積極的に送り出している、ビナワン保健大学看護学科の学生にたいして、海外への就労にかんするアンケート調査を実施した。この目的のために、前年度からビナワン保健大学担当者と調整・準備をしてきた。今年度は、2013年8月―9月にかけて、学校を訪問し、実際に調査票を配布し、データ収集とその分析を行った。さらに、結果報告を兼ねて2014年2月に再度ジャカルタの関係者を訪れ、研究結果を報告した。第三に、日本に滞在するインドネシア人看護師・介護福祉士（候補者）を訪ね、ヒアリング調査を行った。第四に、これまでの成果を集約し、東北都市学会年報に論文を掲載するとともに、インドネシア大学社会政治学部の雑誌（Global)に投稿した。制度上の問題として、日本の受入れ機関における不適切な待遇、日本での就労に伴うリスクの存在、日本での就労のメリットが中東や欧米に比べて少ないこと、看護学生の安易な海外就労選択と、海外就労に関する不十分な情報収集の存在が明らかになった。
すべて 2014 2013
すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件)
Jurnal Global
巻: vol. 16, no. 1 ページ: 未定
東北都市学会研究年報
巻: 13巻 ページ: 37-49
