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研究期間を通じて、申請者が英語活動の計画・実践を支援・実施している小学校において、児童の英語運用能力について、定期的・定量的な観察・教育効果評価を蓄積したデータベースの構築を行った。本研究課題の研究開始以前に蓄積してきたデータと合わせると、のべ2000件となっている。
CALL（Computer Assisted Language Learning）教材等のICT教材・教具を活用し英語を聞き話す活動と、音声的特徴に注意させた活動に取り組む種類・頻度と習得度との関連を調査したデータについて継続的に収集し、データを増やしながら、教育方法と児童のパフォーマンスとの相関についての分析を継続した。アルファベット文字の認識、文字の聴取認識、英語のリズムの認識といった音声知覚能力、英単語の聴取・理解といった技能の習得・定着の程度に焦点を当てて、学習効果を検討した。その際、実験協力校の小学校においては高学年のみでなく、中学年から英語活動が実施されているため、学年ごとに発達段階に応じての分析を行った。また、同じ学年であってもそれまでの学習年数や、学校外での外国語学習の状況によって教育効果に影響を与えることが予想されるので、児童の外国語学習歴の要因も考慮するようにした。これらの技能面における変化の調査に加えて、学年ごとに、児童らの英語活動に対する関心・意欲・態度面に関するアンケート調査も行い、実践計画・教育カリキュラム作成のための資料とした。
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